高知商は処分されなければならないのか

日本トップリーグ連携機構会長の川渕三郎さんが日本高野連の「高知商問題」を批判したのが1月27日。

批判された高野連はどのように反応するのだろうかと思っていた。

「学生野球憲章に基づいた正しい判断である。川渕氏からの批判はご意見として頂戴する」というような会見をするのだろうか、と。

そして1月30日に高野連は「高知商の処分は保留」と発表した。

もしも、川渕氏が意見を述べなかったら、そのままの処分案だったのだろう。

いつのまにか高野連が絶大な権力を持ち、だれも高野連に対してモノが言えなくなっていたのだ。

そもそも、大会を円滑に運営するための組織。それが高校野球で様々な問題が発生したため、問題処理組織的な面も併せ持ち、かつては高体連の中の組織だったのが高野連として独立してしまった。

今回の件、日本高野連はどのように受け止めたのだろう。

スポーツ組織の問題点が発生するたびにそれを当事者として考えなければ、いつまでたっても対岸の火事であり、火事は至る所で発生してしまう。