【図解】コレ1枚でわかるNFT

従来、デジタルな音楽や絵画などのデジタル・アートは、デジタル・データ（以下、データ）であることから、容易にコピー・改ざんができるため、現物の宝石や絵画などと同様の資産価値はありませんでした。そこで、ブロックチェーンを使い、特定データに「偽造不可な鑑定書・所有証明書」を付与する技術として登場したのが、「NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）」です。ちなみに「非代替性」とは、「替えが効かない、唯一無二の〜」と言う意味です。

NFTを使えば、データでも「所有者の明確化」と「非代替性」が担保され、「希少性」があれば資産価値が与えられるので、取引ができるようになります。

NFTには以下の3つの特徴があります。

プログラマビリティ：デジタル・データに様々な付加機能を付与できることです。例えば、あるアート作品を購入した人が、これを転売した場合、従来なら、作家には収入が入りませんでしたが、「取引ごとに購入代金の一部を支払う」というプログラムを仕込めば、継続的に作家が収入を得ることができます。

相互運用性：NFTの仕様は、共通規格化され、どこでも取り扱えます。ただし、いま現在、技術的には、完全ではないため、注意が必要です。

取引可能性：特定の事業者に依存せず取引ができ、国や既存の業界ルールや規制の枠組みにとらわれることなく、自由な取引ができます。

そんな可能性のあるNFTですが、以下の3つのリスクが懸念されます。

価値保証リスク：NFTは、データに「唯一無二」の証明を与えるだけで、その価値を保証できません。例えば、創作者とは無関係の第三者がコピーして、NFTを勝手に付与することは可能ですし、子どもの落書きをデータ化し、それにNFTを付与して取引をされている事例もあります。

価値消失リスク： NFTが付与されたデータが特定のサービスに依拠している場合、それがなくなれば、価値は消失します。例えば、世界初のTwitterのツイートが3億円で取引されましたが、Twitterなくなれば価値もなくなります。

法律対応リスク：NFTが付与されたデータは、法律上の資産に該当しません。そのため、何らかのトラブルが発生しても自己責任となります。

NFTに課題はありますが、データに資産価値を与え、市場性を持たせることができる可能性を秘めており、新しいビジネスを生みだす可能性があります。

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内容は、新入社員向けですが、若手の皆さんにもお役に立つはずです。また、ベテランの方や他業界から転職された皆さんにとっては、ITトレンドのいまの常識を確認することやIT営業の基本を知る機会としても、お役に立てると思います。

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