エンジニアの創造的破壊のすすめ

経営環境の不確実性の高まりやビジネス・スピードの加速に直面しているいま、ITは、ビジネスの最前線である現場の要求に即応できなくてはなりません。そのためには、開発と保守、運用を分業して対応している余裕はありません。ましてや、仕様を策定し、外注手配、見積依頼、契約手続きなどやっているあいだにビジネスの環境が変わってしまいます。だから、「臨機応変」に、現場の要求に対応できなくてはなりません。

このような「臨機応変」を求められるシステム需要が増加する一方で、これまでのような「企画・設計・開発・保守・運用」が分離・分業できるシステム開発需要は相対的に減少傾向にあります。これらは、業務の生産性向上や効率化のためのものが大半を占めています。既存業務を前提とするので計画が立てやすく、その実績値を基準にするため投資対効果も計測できるので、PM（プロジェクト管理者）による管理も可能でした。

一方、「臨機応変」システムになると、ひとつひとつの案件規模は縮小し、アーキテクチャの選定、インフラの構築、設計、開発、運用を小規模なチームにより短サイクルで回しながら完成度を高め、変化に即応できなくてはりません。そのための従来型のPMは、役割を果たせません。

これに対応するには、クラウドについてのノウハウやアジャイル開発・DevOpsといった開発から本番運用に至る一連のサイクルを一人または少人数でこなせなくてはなりません。

新興諸国には積極的にIT人材の育成を図っている国があります。知識やスキルという点では、もはや我が国のエンジニアと差はなく、むしろ英語で学んでいるので、新しい知識の習得は日本よりはやいかもしれません。そうなると、同じことをやっているだけでは、コスト面で圧倒的に有利なオフショアへシフトするか、同等の単金で仕事をうけるしかなくなります。

ただオフショア人材には絶対にできないことがあります。それは、「業務の現場に近い」ということです。日本のビジネス文化や習慣を理解でき、日本語でお客様と業務について話ができることです。「インフラやプラットフォームが分かり、開発が分かり、運用が分かり、そして、お客様と業務について話し合い、交渉できる」そんなフルスタック・エンジニアです。

そんな日本の高賃金に見合う仕事ができるエンジニアでなければ、いきのこれなくなるでしょう。特定の専門分野に固執し、それを出ようとしないエンジニアは、残念ながら存在価値を失うことになるでしょう。

フルスタック・エンジニアとは、アメリカ海兵隊にたとえると分かりやすいかもしれません。彼らは、臨機応変に自律できる兵士になろうと日々研鑽を続けています。彼らは、少人数のチーム単位で戦場の最前線に送り込まれ、損耗率も高い軍隊です。だから、チーム全員が、ライフル射撃、爆薬の取り扱い、ヘリコプターの操縦など、全てをこなせる能力を持っています。全員が揃っていれば、それぞれの得意を分担し、誰かを失えば、他の人間が代替し、チームとしての任務を最後まで遂行するといったチーム運営を行っているそうです。

自分の得意を持ち、他のこともこなして、自己完結できる能力の持ち主。フルスタック・エンジニアに通じるように思います。

もちろん特定の分野でコミュニティをリードし、グローバルにも貢献できる存在であれば、あえてフルスタックを目指す必要はないかもしれませんが、こういう人は総じてフルスタックの持ち主です。いずれにしろどちらかの選択を迫られることになるでしょう。中途半端な立ち位置では、クラウドや自動化の普及と共に、存在意義を失うことは明白です。

企業がそのような人材を集めるためには、新しいことへの積極性を広くアピールすることです。ここに掲げたような人材像をあるべき姿として社内外に示すことです。そうすれば、ふさわしい人材は集まってきます。一方で、それができない企業は、優秀な人材が去って行きます。そんな民族大移動が勢いを増していることも自覚しておくべきです。

また、エンジニアの役割を「システムを完成させること」に置くのではなく、「お客様のビジネスの成果に貢献すること」と位置付け、旧態依然とした「工数としての労働力」としてではなく、「ビジネスと技術をつなぐ専門家」としなければなりません。

技術的難しさは、やがてクラウドや自動化ツール、人工知能に置き換えられてゆきます。そうなれば、「工数としての労働力」は、必要とされなくなるでしょう。お客様に必要とれる存在は、企画や設計ができ、お客様とビジネスについて話ができるエンジニアです。かれらをコンサルタントと区別することは、もはや意味のないことです。そういう人材こそ、お客様に求められるエンジニアであり、これからのビジネスを牽引する大きな原動力になるはずです。

では、このような人材になるためにはなにをすればいいのでしょうか。

「勉強する技術」を育てること

好奇心を持ち続け、勉強し続けるための術を身につけさせることです。家に帰ったらプログラミングは一切しないでは、フルスタック・エンジニアとして生き残る事はできません。しかし、そのための新しい知識やスキルを習得するための定まった教科書を手に入れることは、実質的に不可能です。臆せずいろいろと試してみる、コミュニティに参加して貢献することが、これからの学びです。OSSやクラウド・サービスの普及により、エンジニアの学習コストは低下していますので、例え自己負担であっても意欲があれば決して難しいことではないはずです。

ただ、会社が極限まで稼働率を上げることを追求していては、意欲も余裕も生まれません。彼らが自発的に学ぶことを奨励し、その機会を与えることです。そういう取り組みが、優秀な人材を育て、ビジネスを支えてくれるようになります。また、成長の機会は、エンジニアにとっては大きな喜びです。その機会を与えてもらえる企業への定着率も自ずと高まってゆくはずです。

原理原則を学ぶこと

特定の技術の使い方に習熟することを求めず、なぜそのように動作するのか、何のためにそのような仕組みが生まれたのかという原理原則を理解することも大切です。特定の技術は流行廃りがあります。また、なによりも全ての技術に習熟することは不可能です。しかし、原理原則を学んでおけば、新たな技術に習熟する時間は短縮され、必要とあればすぐに実践で活かすことができます。また、様々な技術の目利きもできるようになります。

幅広い分野を学ぶこと

心理学やマーケティングなど、開発や運用以外の技術についても学ぶことです。ITビジネスがサービスへシフトするなか、ユーザーがそのサービスをどのように受け止め、どういう行動をとるかを分かった上で、技術的な実装を行う需要が、今後増えてくるからです。UXがますます大切になる時代です。

さらに、プレゼンテーションやコミュニケーション、交渉や説得と言った顧客応対のスキルも必要です。それは、技術とビジネスをつなぐ役割をエンジニア自らが担わなくてはならないからです。

アジャイル開発やDevOpsといった、時代の要請に応えられるスキルを身につけさせることも大切です。そのために企業は、「彼らにやらせてみること」です。過去のやり方しか知らず、その成功体験のバイアスを持ち続けている管理者が、まずは余計な口出しは控えるべきでしょう。そして、新しい取り組みをさせてみる勇気を持つことです。まさに、エンジニアの「創造的破壊」を推し進めることこそ管理者の使命です。

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内容：全3回の講義と演習／受講者と講師のコミュニケーション

• 2月26日（月）第１回　最新のITトレンドとこれからのビジネス戦略
• 4月27日（金）第2回　デジタル戦略を実践するための手法とノウハウ
• 5月29日（火）第3回　未来創造デザインによる新規事業の創出