日本企業のIT投資と自社のビジネス成長にとって脅威となる外部要因

ガートナーは2023年1月11日、「世界的な景気後退期における日本企業のIT投資への影響に関する調査結果」を発表しました。

2022年8月に日本国内の企業でITを利用する、あるいはIT導入に際し決定権がある企業内個人を対象に調査を実施ています。

自社のビジネス成長にとって脅威となる外部環境要因 (複数回答可) を尋ねたところ、

5割以上の回答者がグローバルなインフレ圧力 (「長期的で、制御不能なグローバルなインフレ [原材料・製品／サービス価格上昇] 圧力」) と景気後退 (「グローバル／あるいは地域的な景気後退」) を選択しており、グローバルでの経済環境の変化が日本企業にも影響を及ぼしていることが明らかになっています。

これに続くのが、長期的な経済の不確実性（46%）、人材／スキル不足によるビジネスの中断（46％）が続いています。

日本企業はグローバルの経済環境の変化を敏感に脅威と捉えていることが示されています。

出典：ガートナー 2023.1.11