ビジネス戦略の実現に向けて最も改善すべきは「人材管理」、今後は「プロファイル・ベース 」の人材戦略にシフトする

調査会社のガートナーは2020年3月3日、「2020年以降に向けたIT人材戦略に関する展望」を発表しました。

世界中でIT人材不足が深刻化しており、企業には、従来の常識にとらわれない斬新なIT人材戦略を導入することが求められるとしています。

優秀なIT人材の獲得は、デジタル・ビジネスの推進を成功に導く最大の要因の1つとして認識されており、世界中の経営者がこの難題に直面しています。

ガートナーの調査によると、2019年に実施したCEOおよび上級経営陣向けサーベイでは、ビジネス戦略の実現に向けて改善すべき組織コンピテンシの第1位は、「人材管理」となっています。

出所：ガートナー (2020年3月)

ガートナーでは、IT人材不足を引き起こしている主な原因に、

・ITデリバリ能力に対する需要の急増
・技術および開発／運用に対する新旧アプローチに関するスキルのミスマッチ
・スキル転換の遅れ

などをあげています。

それ以外にも、

・新世代を中心とした働き方やキャリア観の変化
・女性や障害者など多様な労働力を包摂する取り組みの遅れ

なども、徐々にではありますが、確実に影響を及ぼしつつあるとしています。

これまで、多くの企業のCIOは、将来必要なスキル、キャパシティ (人数) を詳細に定義し、棚卸しをして、ギャップを埋めるための人材調達・育成計画に入るという「スキル・ベース」のIT人材戦略を推進してきました。このスキル・ベースのIT人材戦略は、組織が大きい方が運用しやすく効果を出しやすいという条件はあるものの、これまでは一定の有効性が認められてきましたが、今後、デジタル・ビジネス・イノベーションを推進していく上で、このやり方では人材育成上の大きな効果を期待できないとガートナーでは指摘しています。

イノベーションを推進できる人材のスキルは、これまでのスキル・マップには存在しないため、従来の習慣を前提にした人材のスキルはミスマッチであり、イノベーションの変化のスピードへの対応も困難な状況と指摘しています。

こうした背景もあり、ガートナーでは、スキル・ベースのアプローチに代わって、今後は「プロファイル・ベース」の人材戦略に移行する動きが広がり、2025年までに、デジタル・ビジネス・イノベーションを事業化段階まで到達させた企業の80%は、スキル・ベースからプロファイル・ベースの人材戦略に転換していると予測しています。

プロファイル・ベースのアプローチとは、

ITスキルだけでなく、プロジェクトや領域ごとにチームに求められる人材の行動様式／働き方、ほかのメンバーや利害関係者との関係性、勤務場所、チームの特性や規模、必要なITスキル、ビジネス・スキル、さらには価値観や意識などを総合的に判断してIT人材像を特定するアプローチ

と、ガートナーでは定義しています。

昨今の状況により、場所にとらわれない多様な働き方がさらに求めれるようになっています。こういった状況の中、プロファイル・ベースのアプローチは、ますます重要となっていくでしょう。