アップルやグーグルがスマートフォンのようにEV（電気自動車）を売る日

日経コミュニケーション（2009.11.1）に『接近する電気自動車(EV)と携帯電話の産業構造 アップル、グーグルがEVを売る日』を興味深く読ませていただきました。

EV(電気自動車)をはじめとする次世代自動車産業のアーキテクチャーが、通信業界のアーキテクチャーに相似する点をあげています。

EVが通信ネットワークにつながり、サービスプラットフォームが確立すると、利便性向上につながるWebコンテンツが次々と登場する可能性があるとしています。

その背景として、

携帯電話端末と同様に、EVもモジュール型の産業構造となる。

充電スタンドの登場により、給電量の管理、利用者認証・課金だけでなく、スタンドの位置情報や利用状況等のWebコンテンツ提供が提供される。

販売チャネルの多様化（家電量販店やネット販売等）し、料金プランの多様化（「０円」携帯のように、電気代で回収するモデル）が進む。

等があげられています。

そして、アップルやグーグルの新規参入についても書かれています。アップルの場合は、iPhoneのように優れたインターフェイス重視のEVを投入し、「電気マネー」のような決済手段で参入する可能性がある。

グーグルの場合は、Google.orgという組織を通じて、EVやスマートメーターの取り組みをしており、EV版検索連動広告、行動ターゲティング広告など、斬新な事業モデルを持ち込むことが予想されるとしています。EVの充電費用が１回あたり数百円とすれば、広告収入だけで、充電費用だけでなく、者寛大・自動車保険の捻出も不可能ではないとしています。

以上のように、これまでの自動車と比べてEVは様々な可能性を秘めていると言えるでしょう。EVの普及は、携帯電話よりもさらに大きな市場をもたらし、人々の生活スタイルを大きく変えていく可能性をもっていると言えるのかもしれません。