被災地の状況を当たり前のようにソーシャルメディアが報じる時代

ハイチの大地震による被害が発生しました。大変厳しい出来事です。被災地で暮らす人々の無事や安全を願うのみと、私たちの無力さを痛感しています。

さて、今回の出来事では、コミュニケーションという点でソーシャルメディアが大いに役立っているようです。この大地震の被害状況を詳しく真っ先に、そして継続的に世界に伝えているのがブログやTwitterを主軸としたソーシャルメディアだからです。大型メディアは現地に特派員を派遣することなく、実際にすんでいる人々からの投稿や呟きから、克明に状況を把握し、必要な物資や人材の支援を求める---

有事のときにどのようなコミュニケーションチャネルを持つのかを検討することは、企業の事業継続性のために必要なこととされています。私たち日本オラクルの事業継続プログラムでも、従来型のコンティンジェンシープラン（不測の事態への対応）を進化させ、ソーシャルメディアを活用した新たなプランの策定が見込まれています。

実際には、CNNやロサンゼルスタイムズがTwitterユーザーの情報を活用しているようです。リアルタイムに、ライブな情報を流通させるという、ソーシャルメディアと大型メディアの連携はますます増えていくのかもしれません。情報が速く正確で具体的であるために、諸外国が今何をするべきか、どのように支援をするべきかを早い段階で的確に実行するという効果が見込まれています。

かつて数多の天災時には、情報の混乱が生じ、被害状況や場所、規模が錯綜し、支援も混乱し、必要なところに必要な物資が届くまでに時間を要することがありました。こうしたことがソーシャルメディアによって少しでも解消され、一人でも多くの命をサポートできたとしたら、メディア同士の連携こそ、すばらしい取り組みへと進化するのかもしれません。