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仮想通貨市場の低迷: がれきの中にもまだ希望の光が見える

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2018年は仮想通貨市場にとっては本当にローラーコースターのようでした。ピークを刻んでいた時の市場は2018年1月の時点で8000億ドルを越えていましたが、年末には1250億ドルで閉じ、前半の情勢から大幅な落ち込みとなりました。

昨年は仮想市場の歴史においてこれまでで最悪な年であることは明らかです。大きな変動の結果、様々な仮想通貨の価格が大幅に下落し、市場の収益性および安定性において自信の喪失の引き金となりました。市場自体が80%以上のグラウンドを失い、つまりは合計総額7000億ドルに近い損失を出したことを考慮すれば、これは根拠がないとは言えないかもしれません。

仮想世界の冬を生き延びる

一年を通して市場が低迷していくに連れ、多くのブロックチェーン企業が財務面から仕方なく人員削減の実施に踏み切る姿を見てきました。例えば、Bitmainでは労働力の50%近くの解雇という屈辱を味わいました。Steemit Inc.ではさらに大きな削減率となり、従業員の70%を解雇しました。Nemは弱気の市場を生き延びようともがいていたもう1つの大きな例ですが、同社は全スタッフの解雇により再建に集中することを検討していたのです。ConsenSysは、市場の下落傾向が始まった頃にConsenSys 2.0と銘打った大型リストラを発表しましたが、その結果同社は労働力の13%を解雇することになりました。この他にもKrakenやCoinfloor、Status、Po.etなどの企業でも、運営を合理化し、生き永らえるために解雇を発表しました。

CoinGeckoの共同創設者であるBobby Ongによると、「多くの企業が現在コストを削減している一方でまだ破産はしていないものの、それは起こりつつある。完全に暴落すると最悪の自体が発生する」とのことです。

がれきの向こうに

2018年は市場にとって実に最悪の年の様相を見せ、恐らく多くが回復において自信を喪失しているでしょうが、良いニュースとしては、仮想市場がパージ状態を経験していくことです。つまり浄化です。市場が「やれランボだ」とか「それムーンだ」などと言っている時には、人は理性を失い、物事を完成させることに注目しなくなります。しかし、このように市場が弱い時には最高のものが生み出されるのです。

歴史を少し遡ることにしますと、2016年の後半に、多くの企業が18-24ヶ月の短い花道を歩いた末に消えていきました。その良い例がZapchainの閉鎖で、300,000ドルを超えるシードファンドを集めてから1年以内に起きました。他にも多くの企業が買収されることになりました。例えばCoinDeskは2016年1月にDigital Currency Group (DCG)により買収されました。また、Rakuten内でリサーチや開発に焦点を当てたブロックチェーンラボを発展させるために、RakutenがBitnetを買収しました。その後続けていくつか買収が起こり、ChangeCoinSkryもそれに続きました。

次の強気市場は2017年に見られましたが、すでに閉鎖されていた多くの企業は新たな急進を見ることはありませんでした。しかし、生き延びた企業はより大きく、強くなりました。ブロックチェーンの先達であるEric GuはMetaverseの創設者ですが、彼が言うように「目標は生き延びること」なのです。Metaverseは最近、同社のジェネシスブロックの主要ネットサービス開始2周年を祝ました。Metaverseのチームはブロックのプロトコルを組み立てながら弱気の市場を戦い抜いてきたのです。

2014年、市場はピークを見せていました。ブロックチェーンプロジェクトは2014年だけでもVCファンディングで3億ドル以上を集めました。これは2013年に得た資金の3倍強でした。急速に関心が高まったのは当時ビットコインを取り巻いていた強い楽観論と、その破壊力と未来を買える能力を予測した結果でした。しかし、市場は2014年から2016年にかけて崩壊していたのです。かなり多くのブロックチェーン企業が閉鎖し、また「買収による人材確保」が行われていました。

しかし、過去のトレンドや市場の歴史に倣えば、次の強気市場は2020年になると予想され、この時もまたビットコイン半減期と同じ時間枠に差し掛かるのです。その結果、ブロック報酬が減るにつれ、価格が上昇します。しかし、以前の時のように高騰はしなくとも、半減がこれまでのところ唯一の触媒であるようです。その時には、プロジェクトの花道も長く伸びることでしょう。

低迷の中にあってなお際立つプロジェクトもある

現在のような市場状況のただ中にあって、一部のブロックチェーン企業は優れたパフォーマンスを未だに維持しています。その例としてNEOを詳しく見てみましょう。2014年にDa Hong Feiによって設立されたNEOはスマート経済のためのオープンネットワークのパブリックブロックチェーンです。パブリックブロックチェーンとして運営後2年経つと、企業のためのプライベートあるいはコンソーシアムブロックチェーンの需要が高まり、それによって別の企業であるOnchainの設立を思いつきました。これはブロックチェーンソリューションをビジネスや場合によっては中国の地方政府に提供する企業です。

しかし、同社によって開発されたほとんどのコンソーシアムブロックチェーンが概念の証明ステージあるいはパイロットステージで終わることも多く、それらは決して製品ステージに進むことはありませんでした。適切なリサーチを行った結果、同社はブロックチェーンの世界と実際の経済とを結びつけること、すなわちデジタル身分認証を作成することの必要性に気づきました。

この新たな発見によりさらに別の企業が創設されることになりました。それがOntologyです。Ontologyは主にブロックチェーンテクノロジーを活用したデジタル身分認証の提供に焦点を当てました。

NEOおよびOntologyはその後も確実な前進を見せましたが、これは社会に何か本当に価値のあるもの、またエッセンスを提供するという実際的な意思決定の結果かもしれません。Da Hong Feiは同社の成功についてコメントし、また彼がブロックチェーンに強い信頼を置く理由についても繰り返してこのように発言しました。「結局、私たちはそれが社会に本当の価値を提供するかどうかを理解する必要がある。」これが究極的にはプロジェクトを市場で際立たせるものとなるのです。

ブロックチェーンには将来の見込みがあるのか?

頭に思い浮かぶ疑問、それは、ブロックチェーンが数年前に賛同されていたように、今でも未来であると言えるのだろうか?というものです。回答を得るには、世の中が実際にどのように進化しているかを見てみなければいけません。

テクノロジーが進化するにつれて、スマート端末が日々のアクティビティや私たちの日常に統合されているのが分かります。世の中はどんどんデジタル世界になりつつあり、そこからスマート経済の時代が生じてきました。スマート経済と今日の産業経済との違いは、スマート経済の場合、すべてのものにデジタル表示が付けられるということです。トークンがお金や資産、セキュリティ、役職や評判、個人データ、また場合によってはIoT端末を代弁することになります。コンピュータ言語を使用してほぼすべてのものを管理し、操作する可能性は、すべてがデジタル化された場合に現実のものとなるでしょう。

しかし、このようなデジタル化の結果として現れるものは危険性ではなく、分散化および管理者による承認を必要としない枠組みのニーズであることが重要です。これこそがブロックチェーンの適合性を証明できる分野です。ブロックチェーン統合、すなわち新しい分散台帳またはスマート経済の結果、全く異なるタイプのオーナーシップを持つ可能性が生まれます。人々は、部分的、あるいは完全に、オーナーシップのスタイルを自由に選ぶことができるようになります。つまり、純粋に分散化された枠組みではなく、中央集約型のコントールが無くなることであり、そこが人々の選択の自由を持てる場所だということです。

真の価値の創造が鍵となる

2018年は仮想世界にとって実に悪い結果となったかもしれませんが、2019年は市場のポテンシャルが高いように見えます。市場が真に必要とするような称賛すべきプロジェクトや驚きのプロジェクトが作られるでしょう。論理的なおとぎ話や無数のホワイトペーパー、また単なる宣伝文句の上積みを重ねるだけの平均的な状況からのシフトすること、すなわちもうこれ以上それらは必要なく、欲しいのは物理的な価値の証拠の実際的な積み重ねです。

今年、一部のチームが協力し合い、コストをカットしてより大きく、強くなる姿が見られるかもしれませんが、それはすべてテクノロジーを実際に適応させ、統合するための確実性を得るためです。

現在嵐が吹き、ハードルが置かれているものの、希望の兆しは見えており、これを最大限に活用する企業のみが実際に何か価値あるものを作り、やがてはそこから大いなる利益を得ることになるでしょう。ブロックチェーンは、その潜在能力がいかに優れているかを知り、それを活かすことができる者たちにとっては今後も確かなものとなるでしょう。

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