社内研修の効果を最大化するための注意点

■管理職研修のゴール
経営者の課題は、本人が働きやすく、利益が上げられる環境を形成すること。そして、研修の目的は、対象となる社員のスキルやモチベーションを高めることです。研修は組織を活性化させる原動力となり、会社全体のビジョンや目標を達成するための起爆剤にもなり得ます。
しかし、研修は行うだけで効果があるものではありません。端的に言うと、その内容が、本人にとって有意義なものにならなければ意味がないのです。研修効果を最大限発揮させるためには、研修の企画段階からの環境整備や目的理解、研修によって得た方向性を維持できる環境づくりが必要不可欠。
ここでは、それぞれの手順についてご紹介します。
　
●研修の選択について
研修を行うにあたり、まず対象者の実現したい状態をイメージします。具体的に実現したい状態のイメージを定義した上で、その状態を育成できるよう、プログラムを選択するところから始まります。この時、研修を行う必要があると感じる問題に対して、本質的な課題を取り上げることが重要。この課題を解決するためには、どのようなものを選択すればよいか考えましょう。企画と呼ばれる段階ですが、必ず研修を実施する前に深く考えなければなりません。
この企画の段階で大切なことは、研修会社から提案された研修プログラムの表面的な要項に惑わされないこと。たとえば、キャッチーなネーミングを基準にする、研修会社が作ったテーマや目的だけから研修の意味を考えてしまうことは避けなければなりません。実際に対象者の問題や課題に合致しているかを検証しながら取り組むことが大切です。
　
●研修の理解について
研修理解において何よりも大切なことは、研修プログラムの分かりやすさです。学ぶべき要点が明確になっていないと、対象者はきちんと学ぶことができません。また、研修プログラムの受講者のレベルについて把握することも大切です。これらを踏まえて、経営者また人事部門側はどのようなものを開催するかを考えましょう。
研修理解を行うにあたって生じる問題点として、研修会社が設定したターゲットを鵜呑みにしてしまうことは避けなければなりません。また、開催時のグルーピングや運営時のスタイルに対してこだわっていないところに委託するのは避けましょう。研修内容に対する理解度を最大限高めるにあたって、経営者や人事部門側は、社員が理解しやすい環境を整備することが大切です。
　
■研修プログラムの実施後の内容
研修プログラムは「やって終わり」というものではありません。職場内では、研修で得たスキルや意識付けを奨励する動きや、実際の効果検証を行う必要があります。なぜなら、プログラムの内容が浸透しなければ、開催にかかる費用やその他コストが無駄になってしまうからです。
一人ひとりのスキルアップや意識改革に対して、研修内容がどこまで有効だったかを測定するためには、環境整備も欠かせません。経営者や人事部門は、現場社員にとって「研修が実になるものだった」「次もまた受けたい」と思ってもらえるような仕組みを用意しましょう。そのためには、研修後のフォローや効果測定に対して、正確な検証結果を導く必要があるのです。
　
●維持・継続環境の整備
研修プログラムを終えてから、社員のモチベーションが一時的に向上することは多いでしょう。しかし、そこで得られたスキルを磨き上げるのは日常業務の中。使わなければせっかくの研修も無駄になってしまいます。職場内でスキルや行動等を共有し、実践できる場を作り出すことが大切です。また、上司としては部下が研修内容に従った行動を推奨することも重要でしょう。更に、受講者の意識や認識を維持するための継続的な仕掛けを用意し、それを運用するというサイクルを作ることも欠かせません。
起こりうる問題点として、研修内容を上司及び部下が把握していないということが挙げられます。つまり、職場内でプログラムに基づいたアクションを推奨する環境ができていなければ意味がないのです。また、研修後のフォローが行われていないと、対象者は忘れてしまうもの。研修を行った後こそ、本当の意味で効果が測定できるということになります。
　
●研修の効果検証
人材開発に積極的な企業は多いと思いますが、研修の効果検証を行い、業務に反映されているかを確認することがプログラムのゴールです。1990年代以降、成果主義や実力主義といった概念が浸透して以来、人材マネジメントに関して、本人がそもそも持っている資質を重視する傾向がありました。しかし、市場競争における優位性を決定するのは、資質も然ることながら一人ひとりのスキルアップ。だからこそ研修がどれだけ業務に反映されているのかを、もう一度見直さなければなりません。
研修を行う環境が整備ができている会社は、研修を行った後の効果検証も徹底しています。アクティブアンドカンパニーでは、社内研修の結果を最大限に発揮させるためのシステム作りに対するご提案が可能です。有効なプログラムの策定から社内への浸透についてまで、幅広く支援しております。
　
常務取締役　八代 智

　
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