面接の際に学生から「貴社では会社からSNSにアクセスできますか？」と聞かれる時代に
シスコシステムズから非常に興味深い調査結果レポートが出されている。「職場に求めるものはもはや給与だけではない 若手の人材(若き才能)を職場にひきつける新法則」という見出しのこれはシスコ社から委託を受けたInsightExpress が、世界14カ国の大学生と 20 歳代の若手専門職に聞いた内容で日本もその対象に含まれている。
その興味深い調査結果とは、
ソーシャルメディアへのアクセスを禁止する企業に対しては、大学生の半数以上（56%）が就職しないか、就職しても職務規程の隙を突く方法を見つける
というもので、隙をつくってのはどうかと思うが少なくともソーシャルメディアの利用を禁止すると学生からの人気企業ランキングが低下しそうだ。他にも
回答者の5人に2 人以上（大学生の40% および若手社会人の45%）が、デバイスの選択、ソーシャルメディアへのアクセス、モビリティにおける自由度は低いが高給の仕事よりも、給与が低くてもそれらの自由度が高い仕事を選ぶと回答
というのもあり、実際に以下のように採用面接の際にソーシャルメディアの取り扱いについて企業側に確認する学生が増えているそうだ。
大学生の約 3 人に 1 人（64%）が就職面接中にソーシャルメディアの使用について質問するつもりだと答えており、全体の 4 人に 1 人（24%）が就職時の重要な決定要因だと考えています。
このところのソーシャルメディアの普及や知名度のアップ、そして数々の事件の発生により、日本企業でも従業員がソーシャルメディアに対する際の姿勢などについて定める「ソーシャルメディアポリシー」の策定に乗り出すことが増えてきているが、今後はこの「ソーシャルメディアポリシー」の有無やその内容が、優秀な学生が採用できるかの分かれ目になる可能性がある。
また作成したソーシャルメディアポリシーは、通常入社後に配布したり研修したりされるが、今後は会社説明会で配布あるいはホームページなどで公開していくように変える必要もあるかもしれない。
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