【図解】コレ１枚でわかる「サービスとしてのモノ」

IoTの稼働状況をリアルタイムで計測する仕組みを使えば、「モノ」を売らずに使用量に応じて課金する「サービスとしてのモノ」を提供するビジネスが実現します。

航空機用のジェット・エンジンを製造・販売する英ロールスロイスは、エンジンという「モノ」を販売するのではなく、実際に使用した時間と出力の積に応じて、利用者である航空会社に利用量を請求する「Power by the Hour」というサービスを提供しています。エンジンに組み込まれたセンサーが、使用状況や各部品の消耗具合、不具合などを検知し、ネットを経由してそのデータを送ります。そのデータは解析され、修理・点検の必要性を個別に判断し、故障で動かなくなる前に対応できるようになります。これにより、より安全な運行が実現し、機材の稼働率が上がることでユーザーの満足度は高まります。さらに保守・点検のタイミングや必要な部品の在庫、エンジニアの稼働が最適化され、サービス・コストの削減が可能になります。

仏タイヤメーカーのミシュランは、運送会社向けに走行距離に応じてタイヤの利用料金を請求するビジネスをはじめています。さらに、燃料を節約できる走行方法のアドバイスを運転手に提供したり、省エネ運転の研修を行ったりと、これまでのタイヤメーカーではあり得なかったビジネスに踏み出しています。このサービスによって運送会社は投資を抑えることができるばかりでなく運行コストも削減でき、経営体質強化に貢献することができます。

建設機械大手のコマツは、無人ヘリコプターのドローンで建設現場を測量し、そのデータと設計データ使って建設機械を自動運転し工事をするサービスを提供しています。これまで熟練者に頼っていた精密な測量や難しい工事を経験の浅い作業員でもこなすことができ、人手不足に悩む業界にとっては大きな助けとなっています。また、現場で変更が生じた場合には、サービス・センターが遠隔から設計データを変更し建設機械の作業指示データを書き換えてもくれます。

これらは、モノ単体としてみれば、これまでも売られていた商品であり、決して目新しいものではありません。むしろ成熟した商品として、機能や性能だけでは決定的な差別化を生みだしにくいとも言えるでしょう。そこにセンサーが組み込まれネットにつながることで、モノそのものではなく、モノを含むサービス全体が新たな価値を生みだすことで、新たな差別化を可能にしたと言えるでしょう。

「サービスとしてのモノ」は、モノに新たな価値を与え、新たな競争力の源泉になる可能性を与えてくれるのです。

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