2021年度の「DX人材」確保の必要性は41.6%、DXは｢社内のデジタル化｣の取り組みが多数

リクルートは2021年12月15日、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）」を実施結果を公表しました。

「DX」取り組み状況（2021年10月時点）についてみてみましょう。

「DX」への取り組みの中で「社内のデジタル化」42.8％と「事業サービスのデジタル化」を上回っており、「DX」の取り組み状況（2021年10月時点）について、「取り組んでいる」のは54.0％となっています。取り組んでいるものは、「社内のデジタル化」が最も多く42.8％で、「事業サービスのデジタル化」は27.8％となっています。

出典：人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021） 2021.12

「DX」の認識状況についてもみてみましょう。

人事担当者の2人に１人以上は、「DX」を知っているとの認識で、人事担当者へ「DX」についての認識を聞いたところ、「良く知っている」14.7％、「まあ知っている」41.5%と、半数以上が知っている（「知っている・計」56.1％）だが、「あまり知らない」29.5％、「全く知らない」は14.3％となっています。

出典：人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021） 2021.12

最後に、従業員規模別）「DX人材」確保の必要状況についてです。

全従業員規模別で2020年度より2021年度の方が「DX人材」確保の必要性が増加しています。

2021年度のデータだけとりあげますが、2021年度では、「必要である」は、2020年度と同様に「1000人以上」の57.8％が最も高いが、全従業
員規模で「必要である」が2020年度よりも増加傾向が見られる。その中でも増加幅がより大きい規模は、「30～99人」（19.6ポイント）と「300～999人」（19.2ポイント）となっています。

DX人材」確保の必要状況（主勤務先従業員規模別／単一回答）
出典：人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021） 2021.12

「「DX人材」確保の必要状況について、主勤務先の業種別にみてみます。

2021年度では、「必要である」は、2020年度と同様に「金融業」の53.2％が最も高いが、全業種で「必要である」が2020年度よりも増加傾向が見られる。その中でも増加幅がより大きい業種は、「流通業」（18.1ポイント）と「建設業」（17.2ポイント）となっています。

やはり、金融業のこれからのDXの動きが注目されるところです。

「DX人材」確保の必要状況（主勤務先業種別／単一回答）
出典：人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021） 2021.12