組織活性化のための人事制度構築の方法
■組織の活性化と人事制度の意義
企業組織の目的は利潤の追求にあります。しかし、すべての企業で利益が生まれているとは限りません。そのため、状況によっては収支バランスを見ながらため息をつく経営者も少なくないでしょう。コスト削減を目的にリストラを検討するケース場合もあると思いますが、本来、あるべき形ではないという認識をお持ちの方は少なくないはずです。
不本意なリストラを避け、組織をスムーズに動かすためには、人事制度を明確にすることが欠かせません。人事制度を通して、管理統制や意思疎通をスムーズに行う中で、会社のビジョンや事業目標、役割、責任といったことをしっかり理解してもらい、自発的に考えられる社員になってもらうことが望ましい状態といえるでしょう。そして、このように効果的に機能する人事制度を考えるためには、これら3つの役割が機能する仕組みを作らなければなりません。
●組織が活性化するメリット
企業の利益が上がらない時、どのように対策するかお悩みではないでしょうか。多くの経営者からすると、収支状況が悪いという苦境を簡単に解決できる方法はリストラかもしれません。しかし、社内で働いている人間からすると「自分も解雇されるのではないか」という悪循環を引き起こしてしまい、モチベーションが低下し、事態はネガティブな方向に進み、その事態は長期化する可能性もあります。
このような事態を解消し、会社組織を活性化させるためには、組織全体がコスト削減ではなく、売上を上げるという観点で物事を考えられるようにする必要があります。また、組織の成長イメージを具体的にすればするほど、社員一人ひとりに自分が主役という意識を持たせることにも繋がります。
●組織における人事制度の意義
人事制度が持つ役割は大きく分けて3つあります。それは「管理統制」「意思疎通」「自発誘引」というもの。これらが機能すると、組織の人的資源が100%活用できるようになります。管理統制に基づいた経営ビジョンや事業目標の共有、さらに従業員自身のやる気を引き出すことにもなるのです。
人材マネジメントのゴールは企業組織の活性化による業績の向上。それは、上述した通りの3つの役割を満たし、効果を最大限発揮することで達成されます。それぞれの役割をクリアして活性化できるような人事制度を構築することが、結果的に企業の業績を最大化することにつながるわけです。
【人事制度の役割】
管理統制 企業組織の方向性に基づいた人的資源の管理をすること
意思疎通 企業組織の経営ビジョンを社員と共有すること
自発誘引 社員の企業組織に対する貢献意欲を引き出すこと
■人事制度構築によって起こること
優れた人事制度は会社にとって有益な効果をもたらします。弊社が提案する人事制度構築は、経営合理性、伝達合理性、貢献合理性を追求。3つの合理性によって最大限適正化された仕組みによって、職場の空気と業務の質を大きく変えることができます。
一方、最適化された人事制度を構築するということは、社員にとってもメリットがあります。自分の意見が反映されやすい、キャリアパスがイメージしやすいなど、仕事をするための風通しが良さも、構築時の要件の中に含まれます。単純に業績が向上するというだけではなく、モチベーション自体が高まり、長く働き続けたいと思えるような会社になるのです。
●適切な人事制度が生み出す成果
人事制度が適切に構築されていると、社員のモチベーションが飛躍的に向上します。企業組織の目指すべき方向を共有できる上、モチベーション高く、無駄なく仕事をしてくれるようになることから、結果として、人件費にかかる総額を削減することにも繋がります。また、会社の考え方や経営方針に対する理解度も大幅に良くなることから、判断軸が定まり、仕事の効率化が図れるようにもなります。
効果的な人事制度を作るために必要なのが経営合理性、伝達合理性、貢献合理性の3つ。この仕組みが適切に機能することで合理性が担保されるため、組織の活性化につながります。企業と従業員の双方が、会社に参加しているという意識を持つことができること。適切な人事制度の構築は、円滑な人材マネジメントを生み出すことにつながるのです。
●人事制度の構築によって見込まれるゴール
弊社が考える人事制度は、役割だけでなく運用時の合理性も重視しています。企業側が会社からのメッセージを発信するだけでなく、社員一人ひとりのビジョンが実現できることも重視する必要があります。これにより、社員が仕事に参加しているという意識を持つことができるのです。
社員の参画意識が高まれば、売上アップや利益率の向上にも繋がると言えるでしょう。目の前で起こっている問題や課題に対して、社員が自分自身で積極的に考えるようになるため、問題や課題の難易度とは関係なく、恒常的にモチベーションが高い状態となります。その結果、経営者に近い目線で仕事に取り組むことに繋がります。弊社がご提案するのは、組織を構成するにあたって有意義な人材が生まれる人事制度。そのための仕組み作りを弊社では支援しています。
組織開発コンサルティング事業部 事業部長 藤本 正雄
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