YouTuberは本当に儲からないのか。収益化した20人に1人が月30万円以上という可能性

YouTuberについて調べると、「ほとんどの人は稼げない」「収益化しても月数千円」といった情報が多く見つかります。

確かに、YouTubeを始めれば誰でもすぐに高収入を得られるわけではありません。しかし、数字は見方によって意味が変わります。

2022年にYouTubeパートナープログラムの認定を受けた男女288人を対象に行われた調査では、月間収益が30万円以上と回答した人は5.2％でした。

5.2％という数字は、およそ20人に1人です。

会社員の副業として考えれば、月30万円は年間360万円に相当します。本業とは別にこれだけの収入を得られる可能性があるなら、YouTubeは決して「儲からない市場」とは言い切れません。

本記事では、YouTuberとして収入を増やす考え方と、登録者ゼロから始める以外の選択肢を紹介します。

なお、本記事はYouTubeチャンネルの売買プラットフォーム「ホコホコM&A」のPRを含みます。

収益化した人の約20人に1人が月30万円以上

同じ調査では、YouTubeから得る月間収益が5万円未満の人は75％でした。

この数字だけを見ると、「やはりYouTubeは稼げない」と感じるかもしれません。しかし、調査対象は、収益化したばかりの人、副業で少しだけ投稿している人、小規模チャンネルを運営する人などを含んでいます。

全員が専業YouTuberとして、同じ時間や資金を投入しているわけではありません。

一方、月30万円以上と答えた人は5.2％でした。決して多数派ではありませんが、約20人に1人は、YouTubeからまとまった収益を得ていることになります。

さらに、YouTubeの収入は広告だけではありません。

・チャンネルメンバーシップ
・Super ChatやSuper Thanks
・企業から依頼されるPR動画
・アフィリエイト
・グッズや自社商品の販売
・オンライン講座やコンサルティング
・イベント、書籍、テレビ出演

これらを組み合わせれば、広告収益以上の売上を作れる可能性があります。動画を入り口として、商品やサービスを販売するチャンネルも増えています。

YouTubeは成長が蓄積されるメディア

YouTubeの特徴は、公開した動画が蓄積されることです。

SNSの投稿は短期間で見られなくなる場合がありますが、YouTubeでは、検索や関連動画を通じて、数か月前、数年前の動画が再生されることがあります。

例えば、初心者向けのソフトウェア操作、料理の作り方、資格試験の解説、商品の比較などは、視聴者の疑問がなくならない限り、繰り返し検索されます。

1本の動画から得られる収益が小さくても、継続的に再生される動画が10本、50本、100本と増えれば、チャンネル全体の収益基盤は大きくなります。

視聴データも蓄積されます。

どのテーマが見られたのか、どのタイトルが選ばれたのか、視聴者がどこで離れたのかを分析し、次の動画を改善できます。視聴者のニーズを把握できるようになると、再生数だけでなく、企業案件や商品販売につながる企画も作りやすくなります。

もちろん、投稿すれば収入が自動的に増え続けるわけではありません。しかし、視聴される動画、登録者、制作ノウハウ、データを積み上げられる点は、YouTubeの大きな魅力です。

軌道に乗ったチャンネルでは、過去動画からの継続的な再生と新しい動画の成長が重なり、収入が増加する可能性があります。

難しいのは最初の収益が出るまで

YouTubeで最も苦しいのは、登録者も視聴データもない状態から始める時期です。

広告収益の分配を受けるには、原則として次のような条件を満たし、YouTubeの審査を通過する必要があります。

・チャンネル登録者数1,000人以上
・過去12か月の公開動画の総再生時間4,000時間、または過去90日間のShorts視聴回数1,000万回

新しいチャンネルでは、動画を投稿しても最初はほとんど再生されないことがあります。

視聴者がいない状態から企画、撮影、編集を続け、タイトルやサムネイルを改善しながら登録者を増やす必要があります。収益が発生するまで、数か月から数年かかる可能性もあります。

多くの人がYouTubeで成果を得る前に活動をやめてしまう理由は、収益化後に可能性がないからではありません。収益化へ到達するまでの時間と制作負担が大きいからです。

登録者ゼロから始めない方法もある

YouTuberになる方法は、新しいチャンネルを開設することだけではありません。

すでに運営されているYouTubeチャンネルを購入し、管理権限や公開済み動画、視聴実績、制作ノウハウなどを引き継ぐ方法があります。

案件によっては、次のような資産が譲渡対象になります。

・YouTubeチャンネルの管理権限
・登録者と過去の視聴実績
・公開済み動画
・台本や編集データ
・サムネイルなどの画像素材
・関連するSNSアカウント
・運営マニュアル
・動画制作の外注先

つまり、チャンネルの購入は登録者数だけを買う行為ではありません。時間をかけて育てられた小さなメディア事業を引き継ぐ方法です。

収益化済みのチャンネルや、現在も過去動画が再生されているチャンネルを取得できれば、完全なゼロから始めるよりも早く運営経験を積める可能性があります。

購入すれば必ず儲かるわけではない

既存チャンネルの購入にはメリットがありますが、登録者が多いという理由だけで選ぶのは危険です。

購入前には、少なくとも次の情報を確認する必要があります。

・直近6か月から12か月の再生回数
・最近の動画1本当たりの再生数
・登録者数の増減
・広告収益とその他の収益
・視聴者の年齢、地域、流入経路
・動画1本の制作時間と費用
・著作権警告やガイドライン違反の履歴
・使用している映像や音楽の権利
・運営者が変わっても継続できる内容か

登録者が多くても、最近の動画がほとんど見られていない場合があります。

また、特定の出演者の顔や個性を目的に登録者が集まっているチャンネルは、運営者が変わると視聴者が離れる可能性があります。

一方、解説、アニメーション、雑学、教育、操作方法など、運営者個人への依存が比較的小さいチャンネルは、引き継ぎ後も同じテーマを続けやすい傾向があります。

大切なのは、登録者数ではなく、「現在も視聴者がいるか」「自分が同じテーマで動画を作り続けられるか」を確認することです。

儲かるチャンネルは複数の収益源を持つ

月30万円以上を目指す場合、広告収益だけで達成しようとすると、多くの再生回数が必要になります。

そこで、購入前から広告以外の収益源を考えます。

例えば、商品レビューのチャンネルならアフィリエイト、教育チャンネルなら教材や講座、ビジネスチャンネルなら相談や仕事の受注へつなげられます。

視聴者が何を目的に動画を見ているかが分かれば、その悩みを解決する商品やサービスを設計できます。

YouTubeを単なる動画サイトとしてではなく、顧客と出会うメディアとして運営する考え方です。

広告、アフィリエイト、企業案件、商品販売など複数の収益源があれば、広告単価や再生数が変動した場合のリスクも抑えられます。

20人に1人へ入るための時間を短縮する

収益化したYouTuberの約20人に1人が月30万円以上を得ているという結果は、YouTubeにまとまった収入を生み出す可能性があることを示しています。

もちろん、チャンネルを購入しただけで、その5.2％へ自動的に入れるわけではありません。購入後も、視聴者に合った動画を継続して作り、データを分析し、改善する必要があります。

それでも、登録者、公開済み動画、視聴データ、運営ノウハウがあるチャンネルから始められれば、ゼロから試行錯誤する時間を短縮できる可能性があります。

YouTubeへ参入するときは、「新しく作るか、諦めるか」の二択ではありません。

既存チャンネルを引き継ぎ、自分の動画制作スキルや事業アイデアを加えて成長させる方法もあります。

まずは、実際にどのようなチャンネルが販売されているのか、登録者数、ジャンル、再生状況、収益、希望価格を比較してみてください。

自分が運営できるチャンネルのイメージが、より具体的になるはずです。

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主な参考資料

・All Aboutニュース「YouTuberの平均月収、5万円未満が75％」
・YouTube「YouTube Partner Program, Explained」
・YouTubeヘルプ「拡充版YouTubeパートナープログラムの概要」
・YouTubeヘルプ「YouTubeのチャンネル収益化ポリシー」
・YouTube「2024年日本のYouTube Impact Report」
・三菱UFJリサーチ＆コンサルティング「国内クリエイターエコノミーに関する調査結果」

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