【図解】コレ１枚でわかるITと一体化したビジネス

IT利用の歴史をたどると「道具としてのIT」が始まりでした。給与計算や製造業における部品表展開などの大規模計算、請求書の発行や工場の組み立て作業などのルーチンワークの自動化など、業務の手順はそのままに、手間のかかる作業をITに置き換えることで業務の効率を上げることができました。

その後、適用範囲は広がり、書類や伝票の受け渡し、事務処理作業の自動化、情報の共有や伝達など、様々な業務上の手続きや手順をITに取り込んだ「仕組みとしてのIT」が企業に浸透してゆきます。このようにして、IT需要は拡大してゆきました。

IT需要の拡大は、同時にテクノロジーの進化を促しました。インターネットやクラウドにより、いつでもどこでも僅かな費用でだれもがITを利用できる時代になりました。また、ソーシャルメディアやIoTの普及により、ヒトやモノのつながりや関係も大きく変わろうしています。また、人工知能やロボットの進化は、これまで人間にしかできなかったことを置き換え、人間と機械の役割分担を変えようとしています。

テクノロジーの進化がこれまでの常識を上書きし、新しい常識を生みだそうとしています。ITはビジネスや社会に新しい思想を持ち込もうとしているのです。

このような「思想としてのIT」がもたらす新しい常識を前提にビジネスを考えれば、まったく新しいビジネスのあり方や仕組みを生みだすことができます。これが「ビジネス・トランスフォーメーション」です。

【参考】

• 【図解】コレ1枚でわかる「企業価値を高めるためのIT」と「顧客価値を高めるためのIT」
• 【図解】コレ１枚でわかる2016年を牽引する２つのキーワード／「テクノロジー・ドリブン」と「デジタル・トランスフォーメーション」

これまでの人間のやり方や手順をそのままに、それをITに置き換えることで「効率や生産性を追求してきたIT」から、UberやAirbnbなどにみられる既存ビジネスの創造的破壊、ロールスロイスやコマツのような収益構造の転換、3Dプリンターによるモノづり革命といった「ITと一体化したビジネス」による新たな競争優位の創出が求められています。

「ITと一体化したビジネス」である以上、ITの専門家である情報システム部門やシステム・ベンダーに任せておけばいいという考えは通用しません。もちろん、どんなデータベースを使うか、どのクラウド・サービスがふさわしいか、どの開発ツールを使えばいいのかと言ったことは、それこそITの専門家たちに任せてしまえばいいのです。しかし、ITがもたらす新しい常識や価値を正しく理解し、自社の経営戦略や事業施策にどのように結びつけ、事業の革新を実現するかは、経営者や事業部門、すなわちビジネス・オーナーの責任です。

例えば、新しく家を建てるとき、「なんでもいいから、格安で高機能な家を作ってくれ」と建築会社に頼み、出来上がった家を見て「こんな家を頼んだつもりはない」と文句を言っても後の祭りです。いい家などできるはずはありません。どんな家を建てたいかは施主が考えるべきことです。自分のライフスタイルや家族構成、予算などを考え、建築会社に相談するのが普通ではないでしょうか。建築デザインの雑誌などを読んで、こんな家にしたい、こんな機能が欲しいとこちらの想いを伝えるでしょう。建築会社は、そんなあなたの意向を請けて、専門家として、デザインや工法、設備を提案してくれるはずです。そんなやり取りを繰り返しながら、待望の家が完成するはずです。出来上がった家は、オーナーに引き渡されます。必要に応じて設備の追加や改修がおこなわれます。そうやって、自分たちの生活になじませ、より快適な生活ができるようにしてゆくものです。

どうしたいのかはオーナーの責任です。それは情報システムも同じです。経営者や事業部門は自分たちのビジネスにふさわしい情報システムは何かを考え、ITの専門家である情報システム部門やITベンダーに相談する必要があります。そのとき、ITについてはなにも知らないでは、「なんでもいいから、格安で高機能な情報システムを作ってくれ」というしかありませんし、彼らの提案を評価できません。ましてや「ITと一体化したビジネス」となれば、テクノロジーやデジタル・ビジネスのトレンドを知っておかなければどんな情報システムを作って欲しいのかを相談することもできません。また、絶えず変化するビジネス環境に対応するためには、情報システムもその変化のスピードに追従しなければなりませんが、そのための手段であるアジャイル開発やDevOpsとは何かを理解しておくことも必要でしょう。

実践するのはITの専門家たちですが、その価値や成果を評価するのはビジネス・オーナーの役割です。そのことを自覚する必要があります。もちろん経営者や事業部門の人たち全てが同じレベルの知識を持つ必要はありません。しかし、「ITに精通した経営や業務の専門家」をスタッフとして持つことは大切なことだと思います。

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