アップルとフェイスブックの「社員卵子凍結援助」、多様性の重視、自由な人生設計の保証・・
じゅうご～～ででネイやは嫁に行く・・・お里～～の便りいはぁ・・・もうはてた・・・
これは・・・昔の女性の平均的な人生設計でした・・・
＜出所 http://girlschannel.net/topics/204741/ ＞
さて・・・・現在最も先端にいる女性の一人・・・ヒラリークリントンさんの「人生設計」は・・・・
まず結婚して子供をもうけ・・妻になり、大統領夫人へ・・そして国務長官・・・わー若いころ・・綺麗です・・・
ほほえましい・・・・＾＾
<出所：http://labaq.com/archives/50915889.html＞
そして68歳で初の女性大統領を目指します・・・・
＜出所： WiKI＞
卵子凍結により今後はこの流れが逆転する（まず大統領・・・＞それから結婚、子育て・・）のでしょうか？
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アップルとフェイスブックが「社員卵子凍結のための資金援助」を会社として開始します。これは衝撃的なニュースです。
アップルの場合は2014年2月に採用された人事部門トップの女性Denise Young Smithさんが「女性社員卵子凍結援助」策を多様性の一環として強力に推し進めています。これは産休対策の一環であり、実施は2015年1月からです。アップルの場合は約10万弱の社員から希望を聞いた結果に基づいて実施しています。一方フェイスブックの場合には卵子凍結を希望する女性社員に2万ドルを支給します。またそれに加え、フェイスブックは養子縁組や代理出産に対する援助も検討しています。（両社ともに当然、今後は日本支社も対象になるのでしょう）
これは大きな衝撃を与えるニュースとしてUSATODAYやＮＢＣニュースなど一般ニュースで大きく取り上げられています。
これは、多様性の重視、自由な人生設計の保証なのでしょうか、それとも単なる行き過ぎなのでしょうか？ （不老不死と同じで自然の摂理に反すると言う批判も聞こえて来ます）
■ 自己表現の自由、人生設計の自由・・・とことん自由に・・・
一体何時思い切り働くのか、何時大学に帰って知識を新たにするのか、何時結婚し、何時家族を持ち子育てをするのか、そう言った女性社員の自己表現の自由、人生設計の自由を目一杯保証する、多様性を担保して女性社員を動機付け、会社に引き付ける措置です。
米国の多くの関連記事は「シリコンバレーの一般的なニーズ」ソフトウエア技術者だけでは無く「上昇志向を持った組織内の女性、特に金融界や弁護士、コンサルタントなどクリエーティブクラスのニーズを先端で示している」と伝えています。例えば50歳で子供育てがしたいと思っても女性には閉経の課題があります。だから若い元気な内に「健康な卵子」を多数冷凍保管してその時に備えようと言う訳ですね。
高い教育と自己実現に相応しい仕事、そして家族と子供を持つと言う事は、女性に取り決して簡単ではないと現状が説明されています。
■ 高いお金、低い成功率
卵子凍結の成功の為には一回約1万ドルの費用がかかります。また約20個の卵子を凍結する必要があり、措置を2回受けなければ駄目なようです。そしてその後の保管費が毎年500ドルかかります。
■ 自律型の社会、フリーランス社会に向かう新しい資本主義
創造の経済（リチャード・フロリダ）、知識社会（ピーター・ドラッカー）らが提唱する次世代の社会は、ウエーバーの「プロテスタンテイズムと資本主義の精神」（決められた時間に黙々と働く賃金奴隷的な従業員）を越えて大きく自律型の人々、フリーランスを志向する人々に有利に傾き始めています。そうでないとＩＯＴの時代の求める多様なアプリ＝サービスや多様なスマート機器（玉石混交な日曜大工的な提案）のアイデアが雨後のタケノコのように出てこないからです。
■ 15歳でねいやは夢に言った昔・・・50歳で家族を持つクリエイティブクラスの女性達の時代
昔は「15でねいやは嫁」に行きました。これからは20代、30代を目一杯働き、40歳で大学のMBAに出席し、女性役員や経営者となり、50代で伴侶を得て子供を持ち、落ち着いた人生を送る女性が増えるのでしょうか？「人生設計の自由の保証」がシリコンバレーで働く女性たちを引きとめる報酬の一環となり始めました。
■ フィリーランスと組織との戦い
そして最も日本の現状と異なるのは、米国では成功したソフトウエアエンジニアがコンサルタントや弁護士、金融業界と共にクリエイティブクラスとして高給をとり、また当時にフリーランスとして独立したり、自由に転職する社会環境が出来ている点です。フェイスブックやアップルと言えども「女性社員の人生設計の保証」を宣言しないと、「あらそう・・・嫌なら独立するわよ・・」と言ってフリーランスになったり、転職されてしまいます。それへの対策ですね。
さてピータードラッカーが提唱したネクストソサイエティが到来する2020年まであと5－6年ですが、日本企業や日本社会はどう対処するのでしょうか？
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