「人生１００年時代」のキャリア・プランニング
連載最終回となる今回は、「人生１００年時代」とも言われる中で、重要な「２８歳」、「３５歳」、「４５歳」の三つを起点に、キャリア・プランニングを総括する。
長らくご愛読頂いた本連載だが、今回が最終回となる。これまでの連載のまとめの意味を込めて、「現時点では、こう考えておくといいのではないか」と筆者が考える、組織人の標準的なキャリア・プランニングの全体像をご説明しよう。
「人材価値」を中心に考える
昨年辺りから「人生１００年時代」という言葉がよく聞かれるようになった。先般、内閣府は「人生１００年時代構想会議」という会議を作ったくらいだ。日本に限らず、先進国の平均寿命は時と共に延びている。大凡、１０年ごとに２年延びるといったペースだ。現在４０歳の男性の平均余命はざっと４２年くらいだが、８２歳になる頃には、平均寿命が８年延びて９０歳が平均になる、といった状況が予想される。しかも、「平均」ということは、これよりも上の人がざっと半分居るということだから、現在４０歳以下の方は、もう「１００歳」を視野に入れて人生を計画すべきだろう。そして、女性は、さらに５年要る。
さて、言うまでもなく、普通の人にとっては、どのように働きどれだけ稼ぐかが、人生の経済的な豊かさにとって最も重要な問題だ。
本連載では一貫して、人生を考えるにあたって、頼りとすべきは、所属組織ではなく、自分の「人材価値」だと考えて来た。この傾向は、「人生１００年時代」にあって、益々強化されるだろう。
「人材価値」は、働く上での「能力」と、その能力を使って実際に働いた「実績」の二つの要素で構築される。「能力」を身につけるにも、「実績」を作るにも、数年単位の時間が掛かるので、計画と戦略が有効であり、これが「キャリア・プランニング」が必要となる理由だ。
典型的キャリア・プランニング
以下の図は、主に会社・官庁などの組織で働く人にとってのキャリア・プランニングにあって典型的だと筆者が考えるパターンを示したものだ。本連載の主読者であるエンジニアも、こうした組織で働く方が多いだろうから、対象となる。
(図)
「人生１００年時代」とも言われる今日のプランニングを考える上で重要な年齢は「２８歳」、「３５歳」、「４５歳」の三つだ。
先ず自分の「適職」を見付ける期限が２８歳だ。理由はビジネスパーソンの能力的全盛期である３０代前半を、仕事を覚えて迎えるためであり、２年の集中的努力で仕事を覚えられるとして、３０歳マイナス２歳が２８歳となる。というのが、その根拠だ。
また、これくらいの年齢を超えると、全く新しいことへの適応力が落ちてくる。スポーツ、囲碁、将棋などの選手の年齢と力を見ると、競争がより厳しくなった場合、もっと早くにコースを決める必要がありそうだが、現在の日本の企業、官庁の人使いを考えると、２８歳が適職選びの限界だというくらいに考えていていいだろう。
この年齢までであれば、業界や職種をすっかり変えるような転職も積極的に考えていいだろう。
次に、３０代前半に働いた実績で「人材価値」（組織内の評価も、転職できるような価値も）を確立する目処が３５歳だ。
現実問題として、この年齢を過ぎてビジネスパーソンとしての能力が更に伸びる人はほとんど居ない。ファースト・キャリア段階での人物評価は、このくらいの年齢で定まる。
評価が、出世などの形に表れるのはもっと先かも知れないが、人材としての価値評価は３０代半ばで大凡もう決まっている。自分で分からないとすれば、それは、たぶん本人が鈍いだけだ。この段階で人材価値を確立していると、組織内での出世も見込めるし、その後も悪くない条件で転職が出来る。
３０代前半は、組織の中で働かされるチャンスの多い時期だし、仕事を覚えており、体力もフレッシュな感覚もまだ残っている。ビジネスパーソンとしての能力の差が大きく拡がる年代でもある。この時点で、組織の要求レベルと期待される報酬が、自分の能力よりも低い場合、より良い機会を求めて主に同業界・同職種での転職を考えても良い。
「セカンド・キャリア」は４５歳から考えよ
そして、概ね６０歳以降にどう働きどう稼ぐかという「セカンド・キャリア」について考え始めるべき年齢が４５歳である。
セカンド・キャリアには、将来の自分の仕事の「能力（スキル）」と「顧客」の両方で目処を立てることが必要だ。
新しい仕事をするためには、新しい仕事に必要な知識や資格がいるかも知れないし、ファースト・キャリアの仕事の延長で働くとしても、自分のスキルの再教育・再強化が必要なはずだ。スキルの再強化は、端的に言って「勉強」である場合が多いだろうが、仕事と両立させながら、自分の知識をアップデイトし続けることが必要だ。週休２日制のサラリーマンの場合、土日のどちらかを自分への教育投資に充てるくらいの心掛けが望ましい（投資する資産は主に「時間」だ）。
加えて、将来満足できる条件で長期間雇ってくれる組織か、独立する場合には顧客になってくれる人脈が必要だ。会社時代の取引先などは、独立した場合に顧客として案外期待できないという声が多い。会社の取引関係ではなく、個人対個人の人間関係をベースにした「顧客層」が必要だ。
「能力」・「顧客」の獲得には、何れにもそれなりに長い準備期間が必要だ。４５歳という年齢は、決して早すぎではない。
そして、長寿化社会にあっては、７５歳くらいまで元気で働ける人生を目指したい。「現役」を長くすると、「老後」が短くなるので、経済的な計算上大いに楽になる。後になっても働ける「能力」と「顧客」、そして「健康」を持つことが老後にとっては、最強の備えだ。
因みに、筆者がセカンド・キャリアについて考え始めたのは、４２歳の時だった。一方で会社勤めを続けながら、給与水準を落とす代わりに時間と副業を自由にしてくれる会社に転職し、片足をサラリーマンの立場に乗せつつリスクを制限しながら、経済評論家の仕事を育て、将来の働き場所とするべく小さな会社を作った。
いかにも勇気のない方法だが、いきなり独立・起業するのはリスクが大きいと思われる読者のご参考になる点があるかと思う。
尚、長生きのリスクに対処する上で、終身で支給される公的年金が強力な手段だ。通常６５歳に開始する年金の受給を７０歳まで繰り下げると、年金額（基礎年金＋老齢厚生年金）を４２％も増やすことが出来る。
公的年金の繰り下げ受給は、８２歳以上生きると得になる計算だが、経済的な「長生きリスク」に対処するための有力な保険になるので、多くの人にお勧めする。
最後に、読者諸氏の職業人生を含めた「幸せな人生」の実現を祈ります。ご愛読ありがとうございました。