同時検索ワードの影響力
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同時検索ワードの表示は、メディアの影響力を凌ぐものがあります。
毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。背景となる事実が、的確にまとめられています。広告主への抗議や問い合わせまでは、想定外のことだったのでしょう。
これからピークを迎えるお中元商戦に向けて企画していた「お中元特集」ページは、出店企業が次々と撤収したことで、商戦本番前の7月4日に閉鎖に追い込まれた。広告主の減少は、さらに深刻な状況になっているようです。
ヤフーで「毎日新聞」と検索すると、「毎日新聞」とともに頻繁に入力された同時検索語が表示される。そこには、「侮辱記事」「低俗」「悪行」など、ネガティブなキーワードが並ぶ。同時検索語にネガティブキーワードが並ぶのは、メディアのブランドにとっては大きな影響があります。著名なブランド企業は雑誌広告を出す際に、見開き2ページで出します。仮に1ページで出した場合、対向のページにどういう広告が載るかはコントロールできないので、ブランドへの悪影響を排除したいという考えがあります。