ネットでのマーケが注力されている時こそ、リアル情報を忘れないで。
特に中小企業等の場合、商圏や事業ドメインの関係で、大なり小なりエリアマーケティングを行うことになるかと思います。
例外として、一部の製造業などのニッチな商品をBtoBで扱っている企業ですと、全国区でも十分いけるという所も少なからずありますが、実際の営業エリアや予算のことを考えると、近隣エリアのマーケティングを行っていくことになりますよね。
SEO・SEMといったインターネット上のマーケティング手法では、この場合地域名を入れたキーワード（地域KW）での上位表示を狙う、という手段が一般的に使われます。
その際、例えばGoogleのキーワードアドバイスツールで、あるKWが地域KW（相続税 さいたま市、など）込みでどのくらい検索されているかということで、ある程度どのエリアに焦点を絞るかを考えていったり、競合のキーワード分析をしていったりすると思います。例えば。
ただ、それですと検索エンジンの検索窓にクエリとして単語を入れた人、というセグメントしか把握できません。
なので、
- 口コミや個人間のメールでの情報伝達、世間話の分はどうなのか
- ニーズを意識していない潜在的顧客の数はいかに
- インターネットを使っていない潜在的顧客の数はいかに
- これからその市場がどうなっていくかの予測
などは、分からない・立てられないです。
潜在的顧客については、特にコンテンツターゲット・インタレストマッチ・レコメンデーションなどを集客の手段として考えている方には、結構クリティカルな話だと思います。
そこで、少々当たり前のことかもしれませんが、おすすめなのがリアルでの統計調査の利用です。
私含め、どうしてもSEOやSEMといったことを念頭に置いていると、リアルの情報を忘れがちです。
そういった部分の喚起も込めてご紹介します。
総務省の統計局が出している統計
まずは全国レベルの話です。総務省統計局の調査結果です。
これは、非常にいろいろな情報が詰まっていて、すでにExcelでダウンロードできるのでおすすめです。
資料取り寄せやフィルムでしかない物もありますが、ほとんどがすぐにダウンロードできます。
例えば、エリアマーケティングを考えるのでしたら、以下の統計などはデモグラの把握としてとても役立つのではないでしょうか。
▼統計局ホームページ/日本の統計－第2章 人口・世帯
http://www.stat.go.jp/data/nihon/02.htm2- 3 都市別人口
2- 6 都道府県，年齢階級別人口
2-14 都道府県，世帯の種類別世帯数と世帯人員
2-18 都道府県別出生・死亡数と婚姻・離婚件数
ですとか
▼統計局ホームページ/日本の統計－第1章 国土・気象
http://www.stat.go.jp/data/nihon/01.htm1- 7 都道府県別の土地利用
より詳しくは、各自治体が出している統計
また、これは国の調査なので、情報の単位は都道府県レベルが限界です。
なので、より細かい情報は地方自治体のホームページに当たってみると分かります（全自治体でそうなっているかは把握していません、すみません）
例えば埼玉県。市町村単位で情報が拾えます。
▼平成18年事業所・企業統計調査 - 埼玉県ホームページ
http://www.pref.saitama.lg.jp/site/a094/904-20100107-318.html4 市町村、産業中分類別民営の事業所数及び従業者数
5 市町村、産業中分類別民営以外の事業所数及び従業者数
その他にも、
- 「都道府県別地方教育費」
- 「都道府県別火災」
- 「市区町村別・年齢（各歳）別男女別人口」
など、業界によってはかなり有用な情報が詰まっていると思います。
もしまだ、見たことが無いという方はぜひおすすめですので、チェックしてみるのはいかがでしょうか(^-^
プレゼンの資料元としても優秀だと思います。
おわりに
現在、集客チャネルとして最も注目されているのはインターネットです。どんな業種の中小零細企業の方々でも。インターネットの活用は常に頭の隅にありますし、プライオリティの差はあれど常に検討しています。その辺りは日々のコンサルの中でひしひしと感じます。期待度も高いです
今回の話とは少し観点が違いますが、こうやってみなさんがネットでの集客に注力している時、実はリアルの集客媒体が穴場になっています。
お付き合いのある会社の方から聞いた話では、ＦＡＸＤＭの数は相当減っていますし、訪問も減っているようですよ。実際私は最近個人的にＤＭ会社に問い合わせをしましたが、対応が以前よりとても丁寧になっていました（苦笑）
個人的には、きちんとダイレクトマーケティングもチャネルとして押さえながら、ネットでの集客も考えていくことをお勧めしたいですね。