【図解】コレ1枚でわかるブロックチェーン 3/3
インターネットは、特定の管理者を介することのない「情報を交換するための手順とこれを実現する仕組み」として、1990年代から世界中で使われています。いわば、「情報交換の民主化」を実現したといえるでしょう。
ブロックチェーンは、このインターネットを使い「価値の所在やその交換を参加者が全員で相互に共有・確認するための手順とそれを実現する仕組み」として、使われています。
元々は、ビットコインにおける取引の正当性を保証する仕組みとして登場したのですが、いまではブロックチェーンの仕組みだけを切り離し、様々な取引の正当性を保証する仕組みとして使われています。具体的には、Ethereum、Hyperledger、Bitcoin Coreなどの方式があります。
ブロックチェーンもまたインターネットと同様に特定の管理者を介することのない仕組みであり、「価値交換の民主化」を実現する仕組みとも言えるでしょう。
ブロックチェーンに、暗号化や認証の技術を組み合わせ、様々なアプリケーションが稼働しています。アプリケーションは仮想通貨だけではありません。送金決済、著作権管理、不動産取引、電子投票、電力売買、貿易金融、鑑定管理などがあり、改ざんが困難で、一度記録したことは変更ができないという特徴を活かして、価値や資産をインターネット上で安全かつ確実に取引する仕組みとして使われています。例えば、以下のようなサービスがあります。
- 送金決済 ：Ripple
- 著作権管理 ：Binded
- 第三者証明 ：Factom
- 電力売買 ：TransActive Grid
- 貿易金融 ：National Trade Platform
- 鑑定書管理 ：Everledger
- 選挙投票 ：Flux
- 仮想通貨 ：BitCoin
クラウド・サービスとして、ブロックチェーンの機能を提供するサービスも登場しており、その適用範囲はさらに拡がり、社会や経済の新しい基盤として、重要な役割を担うことになるかも知れません。
次期・ITソリューション塾・第41期（2022年10月5日 開講）の募集を始めました。
DX疲れにうんざりしている。Web3の胡散臭さが鼻につく。
このような方も多いかも知れません。では、DXとはこれまでのデジタル化と何が違うのかと問われて、それを説明できるでしょうか。なぜいまDXが叫ばれているのでしょうか。
Web3の金融サービス（DeFi）で取引される金額はおよそ10兆円、国家が通貨として発行していないデジタル通貨は500兆円にも達し、日本のGDPと同じくらいの規模にまで膨らんでいることをご存知でしょうか。
言葉の背景や本質、ビジネスとの関係を理解しないままに、言葉だけで議論しようとするから、うんざりしたり、胡散臭く感じたりするのではないでしょうか。
これに対処するには、単に知識をアップデートするだけでは困難です。ITにかかわる社会の動き、あるいは考え方、それらとテクノロジーの関係を繋げて理解しなくてはなりません。
ITソリューション塾は、ITのトレンドを体系的に分かりやすくお伝えすることに留まらず、そんなITとビジネスの関係やテクノロジーの本質をわかりやすく解説し、それにどう向きあえばいいのかを、考えるきっかけを提供します。
- SI事業者／ITベンダー企業にお勤めの皆さん
- ユーザー企業でIT活用やデジタル戦略に関わる皆さん
- デジタルを武器に事業の改革や新規開発に取り組もうとされている皆さん
- IT業界以外から、SI事業者／ITベンダー企業に転職された皆さん
- デジタル人材／DX人材の育成に関わられる皆さん
そんな皆さんには、きっとお役に立つはずです。
詳しくはこちらをご覧下さい。
- 日程 ：初回2022年10月5日(水)～最終回12月14日(水) 毎週18:30～20:30
- 回数 ：全10回＋特別補講
- 定員 ：120名
- 会場 ：オンライン（ライブと録画）
- 料金 ：¥90,000- （税込み¥99,000）
- 全期間の参加費と資料・教材を含む
【今年度最終回】9月7日・新入社員のための「１日研修／一万円」
今年度最終回・9月7日（水）募集中
社会人として必要なデジタル・リテラシーを学ぶ
ビジネスの現場では、当たり前に、デジタルやDXといった言葉が、飛び交っています。クラウドやAIなどは、ビジネスの前提として、使われるようになりました。アジャイル開発やDevOps、ゼロトラストや5Gといった言葉も、語られる機会が増えました。
そんな、当たり前を知らないままに、現場に放り出され、会話についていけず、自信を無くして、不安をいだいている新入社員も少なくないと聞いています。
そんな彼らに、いまのITやデジタルの常識を、体系的にわかりやすく解説し、これから取り組む自分の仕事に自信とやり甲斐を持ってもらおうというものです。
【前提知識は不要】
ITについての前提知識は不要です。ITベンダー／SI事業者であるかどうかにかかわらず、ユーザー企業の皆様にもご参加頂けます。