安藤怜のロンドン灯

長い間（かなり断続的にですがｗ）お世話になりましたノシ

「さあて、どこへ行こうかしらねぇ」

「ふふ…」

「ネットは広大だわ……」

安藤怜のロンドン灯2ndGIG → The Light of London

5日付けの英ガーディアン紙が、Is the Financial Times the perfect digital model? (FTはパーフェクトなデジタル化のモデルなのか？) と題し、今年で十五周年を迎えたft.comのビジネス・モデルを検証する記事を掲載しています。

Is the Financial Times the perfect digital model?
http://www.guardian.co.uk/media/2010/apr/05/financial-times-digital-model/print
Last year, amid the greatest recession in the history of the financial system, the Financial Times turned a profit... Rival newspaper publishers look at its mixture of online paywalls, increasing subscriptions and cover prices and hope to see a panacea for their current ills.

昨年、金融システムの歴史において最大の景気後退のさなか、フィナンシャル・タイムス(FT)は利益を計上しました。ライバルの新聞社は、オンライン版の無料と有料を混ぜた課金システム、定期購読の増加や定価の引き上げに注目し、自らの苦境に対する特効薬を見つけられないかと期待しています。

記事によると、3つの主要なポイントが指摘されています。まず1つ目は、価格の引き上げ。紙のFTの価格は現在2ポンド(285円)ですが、これは2007年に比べて倍になっています。また、オンライン版のft.comの年間購読料は3年前の65ポンドから170ポンド(2万4000円)へと引き上げられました。

2つ目はオンライン広告。ft.comのユニークユーザー数は1140万人で、年間の広告収入は3000万ポンド(42億円)をやや下回る水準とのこと。

3つ目のポイントは、あまり大っぴらには語られていないことですが、FTが50%の株式を保有している週刊経済誌 The Economist からの利益があるそうです。

これら3つのポイントの前提として、金融情報には金を払ってもよいという読者が多いこと、そして、それは仕事上の費用としてみなされているために抵抗がないこと、があげられています。

英エコノミスト誌の2010年3月31日号に、電子書籍に関する記事が掲載されました。記事中に、アメリカのコンサルタント会社プライスウォーターハウス・クーパースの推計として、2009年の北米における電子書籍の販売額は、書籍全体の販売額の1.5%だった、と伝えられています。

E-publish or perish
http://www.economist.com/business-finance/PrinterFriendly.cfm?story_id=15819008
PricewaterhouseCoopers, a consultancy, reckons e-books will represent about 6% of consumer book sales in North America by 2013, up from 1.5% last year (see chart). Carolyn Reidy, the boss of Simon & Schuster, another big publisher, thinks they could account for 25% of the industry’s sales in America within three to five years. She may well be right if the iPad and other tablet computers take off, the prices of dedicated e-readers such as Amazon’s Kindle keep falling and more consumers start reading books on smart-phones.

記事中のグラフにもあるように、プライスウォーターハウス・クーパースの推計では、2009年の北米における電子書籍の販売額は、書籍全体の販売額の1.5%で、これが2013年には5.8%にまで拡大する、と予測しています。

一方、Simon & Schusterという出版社のCarolyn Reidyは、今後3年から5年のうちに、この比率が25%にまで拡大する、という予測を示しています。一見、過大な予測のようですが、アップルのiPadやアマゾンのKindleがたくさん売れるようになると、価格が下がり、より多くの人が購入するようになるから、彼女の予測も正しいかもしれない、と同誌では見ています。

蜷川真夫『ネットの炎上力』(文春新書)

本書は、ネットの炎上を煽る「炎上メディア」と呼ばれるJ-CASTニュースの発行人によるもの。J-CASTニュースが創刊されたのは2006年7月で、その前後の状況から、最近の動向までを詳しく述べている。PVの推移や、よく読まれた記事が紹介されるなど、ウェブ媒体の正確なデータが乏しい現状では、資料としての価値も大きい。

《J-CASTニュースのスタートに向けて06年４月ごろからテストを始めた。編集部では、いつ100万PVいくかな、と情けないことを言っていた。すぐに1000万いけるよ、と言ったのは私だが、別に根拠があるわけではなかった。誰も信じてくれなかった。
　正式スタートした７月、月間67万４９３１PV。翌８月、２２５万５５７８PV、９月２７２万１７６３PV、10月には４４２万５８６７PV。
　おやおや、いけそうじゃないか。そして１年たった07年07月には１２２３万８９９１PV。なんと１年で月間１０００万PVが達成できた。》(pp.105-106)

また、よく読まれた記事は以下の通り(p.137)。

１位　リア・ディゾン「局部?写真」疑惑で大騒動
http://www.j-cast.com/2007/07/10009188.html

２位　元「モー娘。」飯田のファン　「できちゃった婚」にショック画像
http://www.j-cast.com/2007/07/09009133.html

３位　激論「太田総理」で騒動　民主議員が「お詫び」
http://www.j-cast.com/2007/07/03008937.html

では、これらの記事の読者は、どこからやってきたのか？

《小さなサイトにリンクが張られ、そこから数人、数十人の単位で読者がやって来る。それがねずみ算のように広がっていく。口コミでの広がりと似ていて、サイトからサイト、ブログからブログへと広がっていった。》(p.142)

[参考]
『ネットの炎上力』の「読みどころ」を無料ダウンロード
http://www.j-cast.com/kaisha/2010/03/15062195.html

ダウンロード
http://www.j-cast.com/kaisha/images/2010/jcast_bunshun739.pdf

スティーブン・レヴィ『iPodは何を変えたのか？』(上浦倫人訳、ソフトバンク　クリエイティブ)

iPadの発表で、ふたたびアップルのデジタル・コンテンツ戦略に注目が集まっています。というわけで、iPodの開発からヒットまでが、どのようなものだったかを振り返るという意味で再読してみました。iPodのヒット後に書かれた記事などは、ジョブズCEOの戦略を持ち上げ過ぎのきらいがありますが、2006年に上梓された本書(日本版は2007年)では、そのあたりを過大評価することなく正確に記録されています。以下、ポイントを箇条書きすると

・アップルより前、1998年にDECがHDD搭載の「パーソナル・ジュークボックス」を開発していた
・DECの開発スタッフは、それを韓国メーカーに製造委託して「PJB-100」として発売していた
・1999年に「オーディオン」と「サウンドジャム」という2つのMac用の音楽ソフトがサードパーティーによって開発されていた
・2000年にサウンドジャムが開発者ごとアップルに買収され、iTunesの開発が始まる
・先にiTunesが開発され、後からiPodの構想が浮かんでくる
・iPodという名称は社内のマーケティング担当者や広告代理店との長いディスカッションを経て決定された
・2001年にiPodが発売された当初は、その機能を説明するようなTVCMが流されていた
・iPodの開発を進めていた時点では、アップルが音楽ストアを運営するという構想はまったく存在しなかった
・音楽ストアを開設するにあたって追求されたのは、「知的財産を守りたいと考える音楽レーベルと、金を払って欠陥ファイルをつかまされたくない顧客の両方を満足させる、理想的な落としどころだ。だが、そんな落としどころが本当に存在するのか、当時は誰にもわからなかった」(p.188)
・2002年にWindows向けのiPod用ソフトがミュージックマッチ社によって開発されたが、2003年4月にオープンしたiTunesミュージック・ストアは利用できなかった
・2003年10月にWindows版iTunesが公開され、WindowsユーザーもiTunesミュージック・ストアを利用できるようになった。ここからiPodの売上は急増した

とまあ、こうして振り返ってみると、節目節目で打つべき手を打ってきたのがiPodのヒットの要因であり、必ずしも、初めから壮大な戦略があったわけではないことがわかります。ある役員の、以下のような言葉が印象的です。

《「iPodを発売したときは、ソニーあたりに一年分の差をつけたかな、と思ってたんだ。まさかそれが五年のリードになるなんて、想像もしてなかった。実際僕らは『今年のクリスマスはもらったけど、来年は他の企業も追いついてくるぞ』って言い続けてて、常にそのつもりで開発を進めてきた。でも何年か経ったら『今年もクリスマスが楽しみだね』みたいな感じになっちゃったんだよ」。》(pp.352-353)

[目次]
第１章　パーフェクト
第２章　パーソナル
第３章　オリジン（起源）
第４章　クール
第５章　ダウンロード
第６章　アイデンティティ
第７章　ポッドキャスト
第８章　シャッフル
第９章　アップル
終　章　コーダ

原田泰『日本はなぜ貧しい人が多いのか 「意外な事実」の経済学』(日本経済新聞出版社)

本書は、ここ数年にわたって、主にジャーナリズムの世界で騒がれてきた数々の経済・社会に関わるトピックを、エコノミストの立場から、入念なデータの分析を基に検証していく。意外な事実に気づかされる読者も多いと思う。

表題になっている「日本はなぜ貧しい人が多いのか」については、

《日本にはジニ係数に比べて相対的貧困率が高いという問題がある。相対的貧困率とは、所得が低い人から高い人を並べてちょうど真ん中にある人の所得（中位所得）の半分以下の所得しかない人の比率である。》(p.99)

と指摘する。著者は、日本の相対的貧困率が高い理由として、「個人への所得再配分が少ない」(p.101)ことをあげる。日本は、児童手当、失業給付、生活保護などの社会保障給付が他の先進国に比べて少ないため、最終的な可処分所得で不平等が大きくなり、相対的貧困率も高くなるという。

もちろん本書の読みどころは、統計データの分析によって、さまざまなトピックを検証していく点だが、それに加えて面白いのは、著者がそれぞれのコラムでぼそっとつぶやくように指摘するところだろう。

《アメリカではお坊ちゃま同士の競争があるが、日本の地方ではそれがない。二世政治家の実家を見ると、豪邸の場合にはその周りに家来のような家が並んでいる。それが、日本の政治家のレベルを引き下げているのではないだろうか。》 (第1章 1．日本の地方にはなぜ豪邸街がないのか)

《ストライカー産業をどう育てたら良いかは、実は分からない。分からないことに予算を使うべきではない。むしろ、ストライカー産業のコストである投入産業(運輸、通信、電力、金融、工業団地、工場用水などを提供する産業)の効率を高め、そのコストを引き下げてはどうだろうか。》 (第1章 2．日本にはストライカーがいないのか)

《ヨーロッパの福祉国家は、まだ理性を失っていない。少なくとも、イギリスとオランダは分かっている。働いている人々から税金と年金保険料を取り立てれば、老後が安心になるわけではないことを分かっている。》 (第3章 11．増税分はどこに使うべきか)

《なぜ日本経済は大停滞に陥ってしまったのだろうか。……労働生産性の低下ではなくて、労働投入が減少したことが停滞の理由である……デフレで実質賃金が高止まってしまったことが労働投入減少の大きな理由である》 (第5章 4．「大停滞」の犯人は見つかったのか)

《北海道の場合、拓銀破綻前には全国よりひどい不況で、破綻後に全国並みの不況に「回復した」という事実から判断すると、破綻によって貸しはがしがなくなって、むしろ良かったということになる。》 (第6章 6．金融機関の破綻は負の乗数効果を持つのか)

菅原琢『世論の曲解―なぜ自民党は大敗したのか』(光文社新書)

自民党の小泉政権の跡を継いだ安倍、福田、麻生政権に吹いた逆風を、「小泉構造改革路線」への批判によるものと、マスメディアの多くは説明してきました。しかし、私は、むしろ「安倍首相が構造改革を推し進めなかったことに原因があるのではないか？」と感じていたのですが、それを、本書が実証してくれました。

《郵政選挙をひとつのピークとした小泉政権は、それまで自民党を支持してこなかったような人々、都市部の若年・中年層を取り込むことで、一定の支持を獲得し、これを基盤に政権を維持することに成功した。しかし、これを引き継いだ安倍政権は、郵政造反組の復党に代表されるような「反動的」な姿勢を見せ、イデオロギー路線を追求したために、小泉時代に獲得した改革を支持するこれらの層に見放されることとなった》(pp.115-116)

しかし、2007年参院選で敗北した自民党は、小泉路線からの修正を図ろうとして、返って自滅の道を歩んでしまい、2009年衆院選での大敗・下野へと至ります。

本書では、このほか、麻生人気はメディアによってつくられたものである、2009年衆院選の民主党の圧勝は、自民党の退潮だけでなく、国民党・社民党などとの選挙協力や共産党が候補者を無理して立てなかったことなどによるものである、と指摘しています。マスメディアによって流布される曲解された世論を、重厚なデータの分析を通じて読み解いていきます。

湯之上隆『日本「半導体」敗戦』(光文社)

本書の著者は、半導体技術者として、日立に十六年半勤務し、2002年のITバブル崩壊時に退職勧奨に応じるかたちで、研究者へと転身した。本書に書かれている著者の経歴については、ニュース・サイトJBpressのコラムでも読むことができる。

日本「半導体」の凋落とともに歩んだ技術者人生
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/2229?page=5

この図の通り、著者は、日本のDRAMのシェアが世界トップの時に、技術者人生が始まり、その後、韓国に抜かれ、台湾に追いつかれそうになったところで終わりを告げる。この日本凋落の原因を、「日本の半導体産業には、過剰技術で過剰品質の製品を作ってしまう病気があるからだ」と指摘する。

そもそも、日本がDRAMで世界シェア・トップにたった時期というのは、メイン・フレームが主流で、そこで使用されるDRAMも、25年保証という高品質が要求された。この成功体験が「過剰技術、過剰品質」の病気をもたらした。

1990年代半ばになって、パソコンが普及し始めると、DRAMに求められるのは、せいぜい3年程度の品質保証であり、これに見合った低価格のDRAMを韓国メーカーが供給し始めるようになると、日本の半導体メーカーの凋落が始まる。また、日本の技術者は、技術の高度化には関心が高いが、製造コストを下げる技術への関心は薄いという。

64ページの注記には次のようにある。
《「インテルは原価から逆算して利益が出るように工程フローを開発している」という話を、自動車産業を研究している経営学者に話したところ、「そんなの当たり前じゃないか」と一蹴されてしまった》

そして著者は、こうした敗戦の原因は、経営戦略にもある、とも指摘する。1999年に日立とNECの合弁で設立されたDRAMメーカー、エルピーダは、設立当初の混乱を2002年に社長に就任した坂本幸雄の手腕で収束させるが、2008年のリーマン・ショックの影響で、2009年には、公的資金による支援を受けることになる。

こうした日本の半導体産業の凋落を、自身の体験、エルピーダ社員などへの聞き取り調査、国際比較などの豊富な事例によって、説得力のある説明をしている。

妹尾堅一郎『技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか―画期的な新製品が惨敗する理由』(ダイヤモンド社)

本書は、そのタイトル『技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか』通り、技術力のあるはずの日本が、どうしてビジネスの面で負けるのか、についての考察と、そこから得られる処方箋を提示したものである。

考察の中心にあるのは、第3章で紹介されているインテルとアップルのケース。著者は、この2社の戦略について、インテルは、その広告にあったように「インテル・インサイド」と、アップルについては、これをもじって「アップル・アウトサイド」と紹介している。

《インテルは、パソコンにとっても最も重要な中央演算装置(MPU)の中で、演算機能と外部機能とをつなぐPCIバスを徹底的に開発しました。そして、PCIバスの内部技術を完全なブラックボックスに閉じこめたのです》(pp.67-68)

その一方で、インテルは、外部との接続プロトコルはオープンにした。著者は、これを「内クローズ、外オープン」と呼んでいる。さらにインテルは、MPUを搭載するためのマザーボードを製造するノウハウを台湾メーカーに提供することで、これらの中間製品メーカーを味方につけ、完成品メーカーを間接的に支配することに成功する。

もう一つの「アップル・アウトサイド」とは、iPodにiTunesを組み合わせることで、音楽配信ビジネスの支配的なプラットフォームを構築することであり、また、iPhoneのソフト開発キットを安価で配布することで、サード・パーティーを味方につけてアプリケーションを充実させる、という戦略をさしている。

インターネットが普及した時に、「すべてをオープンにしろ」という主張があったものの、ビジネスで成功するには、クローズにする部分と、オープンにする部分を戦略的に組み合わせることが重要であることがわかる。また、日本の企業は、こうした戦略的なビジネス・モデルの構築が、あまり得意ではないようだ。

本書には、「インテル・インサイド」や「アップル・アウトサイド」のほかにも、参考になる事例が紹介されている。

新潮社が発行している季刊誌に『考える人』というのがあります。定価はなんと1400円。

最新号である2009年秋号の特集は、「活字から、ウェブへの……。」という、ここ十年くらいの間に、いろんな雑誌や書籍が取り上げてきたテーマを、まだ、やってるのか!?　と、ちょっと驚いてしまうようなものでした。ただ、その「活字から、ウェブへ」の代表的な存在としてインタビューされていたのが、「ほぼ日刊イトイ新聞」を立ち上げた糸井重里でした。

そのインタビューの一部はウェブでも読むことができますが、私が、なるほどと思ったのは、次の一節。

糸井重里ロングインタビュー「ここにいることがうれしい」
http://www.shinchosha.co.jp/kangaeruhito/high/high132.html
《お客さんがたくさん来るか、来ないかという問題では、手招きして呼び寄せる方法ばかりが語られているような気がしますね。手招きする筋肉ばかり発達させても、長続きしないんですよ。たぶんいつかくたびれてくる。》

企業のサイトにしろ、個人のブログにしろ、最近は、アクセス数を伸ばすことを優先しすぎて、結果として、同じネタがぐるぐると繰り返し登場するようになっている気がしています。戦略的には正しいことなのかもしれませんが、中の人が長く続けられることなのか、という点で疑問を感じていました。ですので、この「手招きする筋肉ばかり発達させても、長続きしない」という指摘は、とてもうなずけるものがあります。

そして、糸井重里が、どんな考えで、ほぼ日刊イトイ新聞を開設したのか知りたくなり、『ほぼ日刊イトイ新聞の本』を読んでみました。以下は、その概略です。

1990年代の半ばから、長引く不況やマスメディアの構造転換によって、広告のクリエイティブな世界にもダンピングの波が押し寄せてきて、仕事にあぶれたクリエイターや、意に沿わない仕事をさせられて、すり減っているクリエイターが増えてきた。糸井自身も将来の展望が見えなくなった中で、クリエイティブが主体となったメディアを作りたい、という気持ちが生じてきたという。

コンテンツも、無料で知り合いに書きたいことを書いてもらう、というスタンスで、「クリエイターのまかないめし」を提供してもらうことを重視していた。「ただでもやりたいことをやりたい」というクリエイターは多く、コンテンツが足りないということは無かったそうだ。また、スポンサーをとることは、自由度が無くなるという理由で拒否し、誹謗・中傷が書き込まれやすいので、掲示板も設置しないで、読者からの声はメールだけに限った、という。

本書が最初に書かれたのが2001年で、2004年に文庫化されるにあたり、第８章が追加されたが、この時点でも、「ほぼ日」単体では赤字のままで、書籍や手帳などの物販と、糸井自身の仕事の利益で、黒字を達成している状態という。

「考える人」のインタビューのタイトルにある「ここにいることがうれしい」とは、捨て身で始めた「ほぼ日」が存在し続け、こうしてインタビューを受けることができることに対する喜びを表していることがわかりますね。

[参考]
ほぼ日刊イトイ新聞
http://www.1101.com/home.html
季刊『考える人』2009年秋号　特集「活字から、ウェブへの……。」
http://www.shinchosha.co.jp/kangaeruhito/mokuji/30.html