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長年相場を見続けてきた現役の情報部長が相場について語ります。

割安は割安で素直に考えよう!

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 米国で重要なイベントや経済指標の発表を控えた休日前ということで、予想されていたとは言え、本当に動きがありませんでした。決算動向も芳しくない決算には敏感に反応するのですが、好調な決算には反応が鈍く、総じて手仕舞い売りや持高調整の売りに押される格好となりました。ただ、円高も一服となり、売り急ぐ動きもなく、指数は方向感のない展開となりました。

 昨日の引け時点で日経平均ベースでの予想PER(株価収益率)が2008年12月以来の14倍台となったと報じられました。主力銘柄の決算動向を見てみると決してそれほど悲観するほどのものでもないのですが、株価の反応は鈍くなっています。相変わらず、通期を上方修正しても下期の伸びが芳しくないと言うことで売られるものも多くなっています。4-6月期決算が発表されるところでもそうした動きが見られましたが、まだ7月-8月の時点では、4-6月期の好決算を4月の高値で織り込み、その後の尻すぼみを織り込むことで売られると言う見方も出来ましたが、今回の場合は株価が高かったところがほとんどなく、7-9月期も好調、というところは織り込まれていないのではないかと思います。

 「良いところ」は株価には反映せず、「悪いところ」ばかりが反映してしまっているようです。市場のセンチメントが悪いと言えばそれまでですが、「何か」をきっかけに一気に織り込み直すような場面があってもいいのかもしれません。また、為替に関しても既に1ドル=80円水準で下期業績を勘案しているにもかかわらず、あたかもまだまだここから円高に振れるかのような反応となっています。もちろん、まだまだ円高が進まないという保証もないのですが、悲観的に見すぎているような気もします。

 7-9月期の決算でも4-6月期の決算発表時点ではもっと懸念されていたわけで、その時点の懸念と比べると「上方修正」ではないかと思います。要は気分の問題も強いと思われ、今週の日米の中央銀行の会合でその政策などに変化が見られれば、改めて割安感が強い銘柄などを物色する動きとなって来るのではないかと思います。ただ、政策の方向感が見えないことから長続きしない可能性もあります。政治面、政策面で大きな変化が見込まれるようであれば、割安感を払拭するような水準訂正となって来るものと思います。

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