社員研修の種類とそれぞれの目的
■新入社員~中堅社員向け人材育成プログラムの種類
社会人になったばかりの新入社員から一定レベルに到達した中堅社員まで、今後の長い仕事人生で成長し続けられるような研修プログラムを実施します。良いスタートを切るための基盤となるビジネスマナーや思考パターンを身に付けることが、主な研修の目的です。また、多少成長している社員であれば成長の壁にぶつかっているかもしれません。彼らのブレイクスルーを目指したプログラムもあります。今回は弊社が提供する各プログラムをご紹介します。
●規範心得力育成プログラム
新入社員から若手社員を対象としたビジネスマナープログラムです。外見、態度、挨拶、話の内容の4つに分けて、スキルを習得。ビジネスマナー講座を通じて社会人としてのスタートアップを行い、組織活動における規範や仕事への心構えを理解してもらうことが目的です。
●基盤力育成プログラム
ビジネススキルの基礎の習得について、新入社員から若手社員が対象者です。時間管理やタスク管理、コミュニケーション能力を身に付けさせるという行動にもとづいて、自己の行動特性の把握と自立的な仕事の進め方を覚えてもらいます。
●自己打開力育成プログラム
新入社員から中堅社員まで幅広い受講者に対して、クライアントへの提案シミュレーションを体験する研修。ビジネススキルのブラッシュアップを行うとともに、受講者に相互理解と一体感を生み出し、当事者意識を持ってもらうことが目的です。
●自己発見力育成プログラム
受講者は新入社員から中堅社員。経営者側のメッセージを受講者に対して投げることで、社内での仕事に限定してスキルアップが可能。これまでの自分の経験や経歴をもとに、自分自身の動機の要因や強み・弱み、将来のキャリアプランを形成させます。
■幅広い社員や管理職に対するプログラム
新入社員からベテラン社員まで、自己の発見や見直しを目的としたプログラムもあります。意思の伝達や組織での行動、会議の進め方やロジカルシンキングといった事柄を身につけるような研修にも対応が可能。また、管理職者を対象としたチームの作り方や運営方法、それに伴う目標設定やモチベーションアップに関するプログラムもあります。
●意思伝達力育成プログラム
全階層の受講者同士でグループディスカッションをします。この時、ビデオ撮影を行いディスカッション後に放映。自分のコミュニケーションの弱みを客観的に理解するということを通じ、自分のタイプを分析しながら課題を克服します。
●組織行動力育成プログラム
全階層を対象に、事前のアセスメントテストを実施。その結果をもとに、自分が組織に与える影響を理解し、組織の強みと弱みに基づいた意識形成を行い、組織内で共働意欲を持ってもらえるように取り組みます。
●論理思考力育成プログラム
物事の整理、仮説、判断というロジカルシンキングに必要な考え方を習得します。個人ワークとグループワークを通じ、論理的思考をするとともに、説得力の高い伝達手法までを手に入れます。
●会議推進力育成プログラム
全階層の社員に対して、1対多数での合意形成の流れづくりを学びます。また、会議の場で起こりがちな事象を体験する中で、合意を得るために必要なプロセスや手法、体制づくりと、利害が相反する意見への対処、適切なコミュニケーションを体得します。
●折衝交渉力育成プログラム
クライアントや利害関係者との交渉を円滑に進めるため、中堅社員から管理職のスキル育成をするプログラムです。交渉力に対する体系的、構造的な理解を行い、優れた交渉ノウハウや能力を身に付けることが目的です。
●問題解決力育成プログラム
中堅社員から管理職を対象に、問題解決に関するフェーズから思考ツールを学びます。基本的な流れと手法を理解することで、論理的に解決策を導き出せるようなノウハウ取得が目的です。
●組織変革力育成プログラム
問題解決の流れを修得する中で、自社の問題や課題を抽出し、解決策と具体的なアクションプランを策定します。中堅社員から管理職までを対象に、経営側と社員の方向性を共有し、組織に内在する問題の明確化と実務に応じたアクションプランを策定します。
●目標設定力育成プログラム
人事評価制度に基づき、評価者の目標設定の仕方を学ぶ管理者向けのプログラムです。経営目標と合致した目標設定や組織機能とそれに求められる役割の理解、部下の動機付けを理解することをゴールとしています。
●組織牽引力育成プログラム
組織成立に必要な3つの要素に沿って、チーム牽引に必要なスキルを管理職が養えるような内容です。リーダーの役割を理解し、自身のリーダーシップタイプやチームワーク形成にあたってのポイントを学びます。
●組織管理力育成プログラム
組織管理に必要なスキルを養うため、インバスケット法によって管理職者の判断力や基準、タスクの処理速度等を養います。マネージャーの役割や職務遂行時の基準、人材配置の考え方を理解することが目的です。
常務取締役 八代 智