米国広報代理店であるBurson-Marsteller社から，フォーチュン・グローバル100社がどのようにソーシャルメディアを活用しているか，その利用動向を調査したレポートが発表された。
・ The Global Social Media Check-up 2010
調査期間は2009年11月から2010年1月。調査対象となった国際的企業は，米国29社，欧州48社，アジア20社，中南米3社という分布となっている。また対象ソーシャルメディアはTwitter，Facebook，YouTube，ブログの4種類だ。ではさっそく調査内容を見ていきたい。
まず最初はソーシャルメディアの活用状況に関する調査だ。全100社のうち，Twitterは65社，Facebookファンページは54社，YouTubeチャンネルは50社，企業ブログを持っているのは33社という結果となった。TwitterがFacebookを上回り，最も多く活用されている点が注目される。一方企業ブログは大企業には思ったより浸透していないようだ。
（以下，クリックして拡大できます）
ちなみに，Twitter，Facebook，YouTube，企業ブログの利用比率を地域別にみたのが上図だ。地域特性としては，米国でのFacebook，欧州のTwitter，アジアの企業ブログがそれぞれ高い利用割合を示しているようだ。
なお，これら主要4ソーシャルメディアのうち，いずれかを利用している企業比率を左側，すべてを利用している企業比率を右側にあらわしている。平均値で見ると，4種のいずれかを利用しているのが79%，すべてを利用している企業は20%となっている。
投稿頻度で見ると，Twitterは直近週で82%，Facebookは直近週で59%，YouTubeは直近月で68%，ブログは直近月で36%がそれぞれ投稿している。
続いてTwitterに関する調査だ。上部グラフの平均値を見ると，Twitterを直前週で投稿した企業が82%，そのうちユーザーと個別コミュニケーションを行なっていた企業が38%，ReTweetを利用していた企業が32%という比率だった。なお顧客交流を最も積極的に行なっているのはアジア，逆に消極的なのが欧州企業だ。
また下表は，左側がフォロワー数，右側がフォローしている数だ。平均値で言うと，フォロワーが1489人，フォローしている数が731人という結果となった。
続いてFacebookファンページの利用状況から。平均値で見ると，Facebookファンページに直近週で投稿した企業は59%，その投稿にファンからの好感投稿"Likes"（いいね）をされた企業は51%，ファンから投稿にコメントが入った企業は41%，ファンからの投稿があった企業は43%となっている。利用状況を見ると欧州企業が最も積極的にFacebookでファン交流を図っているようだ。
YouTubeを見ると，直近月で投稿している企業は68%，そのうち視聴者からコメントがついた企業は54%だ。なお，YouTubeチャネルの平均会員数は452人，ビデオあたりの平均視聴者は38,958人となっている。
ブログを見ると，平均で直近月で投稿した企業は36%，直近月にユーザーから記事へのコメントがあった企業は76%となっている。この調査では米国企業のブログ投稿数が際立って少ないようだ。
最後に利用している企業の平均所有アカウントを見ると，Twitterが4.2個，Facebookファンページが2.1個，YouTubeチャンネルが1.6個，企業ブログが4.2個となっている。
なお，調査期間は2009年11月から2010年1月，3ヶ月以内に投稿のあったアカウントをアクティブとして計上しているとのことだ。
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斉藤Twitter。ご連絡などお気軽にどうぞ。 http://twitter.com/toru_saito
ループス社Twitterアカウントはこちらです。 http://twitter.com/LooopsCom
最新の筆者著書です。 『Twitterマーケティング 消費者との絆が深まるつぶやきのルール』
Special
- PR -| w_katsura | 2010/03/01 04:26 |
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Dartmouth大学もフォーチュン500に対して同様な調査をして、BlogよりもTwitterの利用率が高いことを指摘しています。 Fortune 500 Adoption of Social Media is Growing -- Slow & Steady | |
| 斉藤 徹 | 2010/03/01 05:33 |
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w_katsura様 貴重な御指摘をいただき誠にありがとうございます。 Twitterに関するまとめ記述を抜粋しました。 「フォーチュン500の35%，フォーチュン100の47%がTwitterアカウントを持っている」となっていますが，1ヶ月以内に投稿があるものとしています。この調査では3ヶ月以内に投稿があるものが65%とのことなので直接的には矛盾していないようです。 私も直接多くの企業のTwitterアカウントを調査した経験がありますが，ナリスマシをどうチェックするか，本社ではなく支社や製品部門のみがアカウントを持っている企業（結構多いです）をカウントするかなどによって数字が異なってきます。これらが調査結果の差となってあらわれているものと思われます。 | |
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