ビジネスライブチャットの効果実証

めんそ～れ！

「ビジネスライブチャットの効果実証」などという題で始めるには、少し大げさかもしれませんが、「ビジネスライブチャット」の効果を実感した例があるので、「ビジネスライブチャット」を知っていただくためにご紹介します。

日本初の「チャットコールセンター」なるものを弊社（アイセックジャパン）で立ち上げたわけですが、当初「チャット」とか「ライブチャット」と言っていたのですが、GoogleやYahooで調べると、いかがわしいサイトが先に出てきてしまいます。

社員の女性から「ライブチャット」の会社で働いているというと、変な目で見られるから嫌です。といわれてしまい、「チャットコールセンター」も「チャットヘルプセンター」にしてくださいといわれてしまいました。

「ビジネスライブチャット」というのは、そういうわけで私がつくった造語ですが、いかがわしい「ライブチャット」と区別するために、これからこういう呼び方を広げて行きたいと思っております。

本題に戻りますが、この「ビジネスライブチャット」がビジネスにどれくらい有効なのかということを実感した例を紹介します。

まず、弊社が平成２０年度の沖縄県産業振興公社の「ベンチャー育成連携事業」のアドバンス認定をいただいたということは、ご紹介したことがありますが、認定企業には、事業実現化検証の助成金がついており、一つは市場調査で、もう一つはフィージビリティスタディでした。

今回、フィージビリティスタディで３社と共同プロジェクトそ実施したのですが、その３社との結果はそれぞれの業態が違うこともあって、非常に面白いものとなりました。その報告はまたの機会にさせていただくことにしますが、正直なところ、他企業の代行を行っているので、ビジネス貢献の価値観がピンと来ないところもありました。

ところが、前々回の「ワークシェアリング？」でご紹介したように、人と設備の有効利用のために、「でぇ～じぃパソコン教室」なるものを開始したのですが、開始にあたり、どうやって生徒を募集するかと考えました。その結果、新聞折込チラシが沖縄県では有効であろうということで、近隣地域に１０００枚のチラシをまきました。さすがにパソコン教室なので、ホームページを準備しないといけないということで、作成し、「ビジネスライブチャット」のボタンを設置しました。チラシにはホームページアドレスは載せましたが、「ビジネスライブチャット」のボタンについては触れませんでした。申込みは、電話もしくはホームページの申し込みフォームでと記載しました。結果、１０名の申込みがあったのですが、縁故を除く、８名のうち、７名が電話での問合せで、申し込みフォームでの申し込みは、０名でした。残り１名は、なんと「ビジネスライブチャット」で申し込んできました。

少ない人数の例ではありますが、１２．５%が「ビジネスライブチャット」での申し込み、それも、宣伝しなかったのにです。この事実は自社のビジネスで起きたわけなので、とても強く「ビジネスライブチャット」の有効性を感じました。