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永井孝尚のMM21

日本企業が、バリュープロポジションを活かし、進化するために

InternetWatchに、総務省情報通信政策研究所が4/15に発表した「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の速報結果が掲載されています。

40代・50代がテレビ離れ開始か? 10代・20代はSNS時間倍増、メールを逆転

この調査によると、2012年から2013年にかけて、テレビの視聴時間は次のように変わっています。

(n=3000)
全体 184.7分 →168.3分 (-16.4分/- 9%
10代 102.9分 →102.5分 (- 0.4分/- 0%)
20代 121.2分 →127.2分 (+ 6.0分/+ 5%)
30代 158.9分 →157.6分 (- 1.3分/- 1%)
40代 187.4分 →143.4分 (-44.0分/-23%)
50代 219.2分 →176.7分 (-43.5分/-19%)
60代 263.0分 →257.0分 (- 6.0分/- 2%)

一方で、ネット利用時間は次のように変わっています。

全体  71.6分 → 77.9分 (+ 6.3分/+ 9%)
10代 108.9分 → 99.1分 (- 9.8分/- 9%)
20代 112.5分 →136.7分 (+24.2分/+22%)
30代  76.5分 → 87.8分 (+11.3分/+15%)
40代  74.6分 → 70.0分 (- 4.6分/- 6%)
50代  51.3分 → 61.8分 (+10.5分/+20%)
60代  33.9分 → 36.7分 (+ 2.8分/+ 8%)

20代では既にネット利用時間がテレビ視聴時間を上回っています。

1年間で全体で-9%、特定世代で-20%の減少は、極めて大きな変動です。



また、平成25年6月の「青少年のインターネット利用と依存傾向に関する調査」(n=2609)によると、「スマートフォンを持ったことによる時間の変化」で短くなった時間では、スマホ所有者の29.2%が「テレビを見る時間」をあげていて、これは減った項目の第一位になっています。

 

私は「顧客中心主義」のテーマで講演する際に、テレビの使い方を事例にしてお話しすることがよくあります。

その際に、会場におられる参加者に「この10年間でテレビを見る時間が増えた方は挙手ください」と聞くと、挙手する方はほぼゼロ、多くても1名程度しか手が挙がりません。「減った方は?」と聞くと、挙手する方はほぼ8割。これは、これまで20回以上の講演で全て同じ傾向でした。

記事では、この調査は2012年と2013年の2回しか実施していないため、「忙しい」などの要因でテレビ視聴時間が減った可能性も否定できない、としています。しかしながら、これら調査結果は、私の実感と整合性があります。

 

既に前々から言われてきたことではありますが、メディアとしてのテレビの役割は、現在進行形で急速に変わっています。

マーケティングコミュニケーションで成果を出さなければならないあらゆる企業にとって、メディア活用方法の見直しが急務になってくると思います。

 

nagai

私は日本IBM在職中だった2年前、社内研修で日本IBM相談役の北城恪太郞さんにご講演をお願いした際に、北城さんとお話しする機会をいただきました。

その際に北城さんから、「永井さん、『エンジェル税制』って知っている?」というご質問をいただきました。

「起業家を支援するとてもいい税制なんだけどね。今ひとつ知られていなくて、ちょっと残念なんだよね」

ともおっしゃっていました。

 

この「エンジェル税制」をはじめ、北城さんが日本の若い起業家へのメッセージを存分に語っている記事が、掲載されています。

日本IBM 北城恪太郞氏 特別インタビュー

『エンジェル税制』は、2008年に経済産業省が作った、ベンチャーを支援する税制です。

起業する会社に資本金を出資すると、寄付金と同じように所得から控除される、というものです。所得の高い人は100万円投資すると40万円税金が安くなります。世界でもこのような制度はほとんどないそうです。(詳細は本記事参照)

北城さんは、経産省と一緒に自民党の税調の先生方を説得して回り、この法案成立に尽力されたそうです。

 

北城さんは日本IBM会長を退任されてからは、若い人を育てることや若い会社を育てることに注力されています。

この記事も、アントレプレナーについての北城さんの考え方が書かれていて、大変勉強になりました。
 

nagai

私が社会人になった頃は、「良い会社に入社し、定年まで無事勤め上げることが、幸せである」と言われていました。もう30年も前のことです。

もちろん今でも終身雇用を堅持している素晴らしい会社もありますし、そのような会社に入社できたとしたら幸せなことでしょう。

しかし言うまでもないことですが、今は時代が大きく変わっています。

「ワークシフト」(リンダ・グラットン著、プレジデント社)で次のような一節があります。

---(以下、p.371から引用)---

私たち一人ひとりにとっての課題は、明確な意図をもって職業生活を送ることだ。自分がどういう人間なのか、人生でなにを大切にしたいのかをはっきりと意識し、自分の前にある選択肢と、それぞれの道を選んだ場合に持っている結果について、深く理解しなくてはならない。そのためには、自分が望まない選択肢にきっぱりとノーと言う勇気が必要だ。自分が大切にしたい要素を優先させる職業生活を送れる場を積極的に探す姿勢が必要だ。「普通」でありたいと思うのではなく、他の人とは違う一人の個人として自分の生き方に責任をもち、自分を確立していく覚悟が必要だ

---(以上、引用)----

この一節ですべてが語られていると思います。

自分の人生は、自分だけのもの。

そして職業生活は、人生の中でとても大きな比重を占めます。

「自分の仕事をどのように考えるか」は、ますます重要になってきています。

常に考えていきたいものです。


 

nagai

国内メディアでは、日中関係が膠着している様子が報道されています。ただ、国内メディアでは報道されていない情報も多いようです。

私は中国関係で何かあった際には、中国人自身が発信している2つの日本語メディアを参考にしています。

日本のマスメディアを通していない情報ですので、バランスを持って中国のメディア情報に接する上でとても参考になります。


大紀元日本

中国大陸以外で生活する中国人向けに、もともとニューヨークで創刊されたもの。中国共産党の内政や外交問題を報道し続けています。中国共産党に対する報道姿勢は批判的です。(法輪功迫害問題など)

たとえば、2013/11/27に掲載されたコラム「相手にしないことは上策」では、中国が東シナ海に防空識別圏を設定したことに関連して、次のように述べています。

---(以下、引用)---

これまで日本は中国政府にとって、非常に都合のいい存在であり、国内で解決できない危機に臨むたびに尖閣諸島、教科書、靖国神社問題を持ち出し、国民の共産党政権への怒りを日本に転嫁していた。この策略はまた、しばしば奏功した。日本はいつも真剣に中国共産党(中共)の遊び相手となり、中共にとって日本ほど都合のいいカードはない。

しかし、今回は....日本は官民一致で中共の設定した防空識別圏を無視することにした。これはまさしく日米同盟の絶妙な共同演出だ。今回の対応は日本社会に非常に大事なメッセージを伝えている。今まで中共が虚勢を張るというやり口をしばしば使い日本を利用してきたが、実際のところ中共は張子の虎に過ぎない。

---(以上、引用)---

 

一方で、中国共産党中央委員会の機関紙『人民日報』の日本語サイトもあります。

人民網日本語版

こちらは中国共産党の意図が正確に反映されています。

たとえば、2014/4/14に掲載されたコラム「中日関係修復、日本は中国より焦って当然」では、次のように書かれています。

---(以下、引用)---

 日本が中国より焦っているのはなぜか?

 第1に、...中国側の一連の強力な反撃措置によって日本は自らを苦しい状況に追い込んでおり、実行支配や国際世論などの面で何ら得をしていない。

 第2に、日本は一貫して同盟国の米国が日本の後ろ盾になることを望んできたが、結局のところ得られたのは口先の支持だけだった。....

 第3に、中日関係悪化が日本経済にもたらす悪影響が明らかになってきている。....中日関係を正常な軌道に戻すことは、日本経済界の一貫した期待であり、日本の長期的な経済的利益にも合致する。

....中日関係修復の問題において、日本はずっと「二枚舌」であり、言行不一致が常態となっている。だが各方面から圧力がかかるに伴い、中日関係悪化のもたらす「身を切るような痛み」を日増しに感じ、できるだけ早い中日関係修復に向けて一歩を踏み出す意向を徐々に示している。

---(以上、引用)----

 

同じ事象でも、まさに正反対の意見になっています。

 

時々、両方のサイトをチェックしてみると、中国に関する視点が広がりますし、世の中には様々な意見があることを理解する一つの気づきが得られるのではないかと思います。
 

また両方のサイトを見ると、国や企業としては、世界に向けた広報活動はとても大切であり、地道に続けることが必要であることがわかりますね。 

 

nagai

日本経済新聞のサイトに、論説副委員長 飯野克彦さんが書かれた「調査捕鯨のオウンゴール 建前を貫く覚悟が大切」という記事が掲載されています。

 

水産庁長官が、

「ミンク(鯨)というのは、お刺し身なんかにしたときに非常に香りとか味がいいということで、重宝されている」

「ミンク鯨を安定的に供給していくためにはやはり南氷洋(南極海)での調査捕鯨が必要だった」

と国内の小委員会で発言した内容が議事録に掲載され、これがオランダ・ハーグにある国際司法裁判所で、日本の調査捕鯨をめぐる判決の中で引用されました。

本記事は、以下の言葉で締め括られています。

「少なくとも指導的な立場にある人は、公の場では建前を貫く覚悟が求められる。」

 

この記事を拝読し、色々と考えさせられました。

世の中は難しいもので、いろいろなしがらみがあって、本音と建前が乖離してしまうケースは少なからずあります。

日本人同士であれば、先の水産庁長官の発言のように、「それは建て前だよ。本音はxxxxだからさ。まぁ、そこのところはさ。察してよ」と言っても、何となくあうんの呼吸で通じます。

しかし海外ではこれが通じません。不本意なことですが、「不誠実である」と見なされてしまいます。

しかも最近は情報公開が進み、公の場での情報は、国内に留まらず、世界中から容易にアクセスされてしまいます。

「日本語だから大丈夫」と思いがちですが、その気になって調べれば、言語はまったく障壁になりません。Google翻訳などのサイトを使えば、すぐに中身は理解できます。

たとえば韓国語で書かれた私の著書の書評は、ハングルを知らない私でも、簡単に読めてしまいます。(→リンク)

グローバルコミュニケーションに慣れている諸外国では、比較的本音と建て前の距離は近いですし、もし乖離している場合は、当記事にあるように建前を崩さないように徹底的にガードを固めます。

 

現代のビジネスでは、「信頼」はますます大切になってきています。

私も、「考えていること、言っていること、やっていることがそれぞれ一貫していることが大切」と考えて、できるだけ「本音でのコミュニケーション」を心がけています。

実際には、日本のビジネスパーソンは相手の立場に立って考えられる誠実な人たちが多いにも関わらず、「不誠実である」と思われるのはとても残念なことですね。

「本音の建て前は使い分けられる」という発想から、「本音と建て前は一致させる」、「もしわけざるを得ない場合は徹底的に建て前を貫く」という発想に切り替えることで、日本のビジネスパーソンの信頼感はさらに高まっていくのではないかと思います。

 

nagai

アマゾンのニュースを数多く目にするようになりました。

ここ数日のニュースに限っても、...

『「Amazon Dash」はネットショッピングに革命を起こしそう』

Amazon Dashを一言で言うと「買い物専用インプットデバイス」。

商品のバーコードを読み取り、注文できます。現在はPC経由。将来的にはこのデバイスが単独で直接ネットに繋がり、消費者が商品を手にしてバーコードを読み取った途端に直接注文できるようになっていく可能性が高いのではないでしょうか。

 

『「Amazon Prime Air」のドローンは第6世代試作機の飛行テスト中、第8世代が設計段階』

ドローン(無人航空機)を使って注文後30分以内に配達することを目指している「Amazon Prime Air」は、2015年の実現を目指しています。

一見ホラ話に思えますが、アマゾンは真剣に取り組んでいます。既に試作機の飛行テスト中で、2kg強の荷物を抱えて16km飛行できるだけの能力とバッテリーを搭載しようとしています。

 

『Amazon Fire TV について知っておくべき10のポイント』

99ドルのセットトップボックスです。テレビを見ていて、「これ買いたい」と思う場面は多いと思います。その際の購買の手間を大きく削減することになるのではないでしょうか?

 

(4/14 7:30AM追記) ■アマゾン、6月にもスマホ発表―9月末までの出荷目指す

Amazonはスマホ販売を検討していると報じられています。これも消費者がスマホ経由で購買することを考えると、アマゾンにとって自然な流れなのかも知れません。

 
 

数多くの消費者が日常的にアマゾン経由で購買するようになると、購買取次をするアマゾンの収益は莫大なものになります。

消費者を増やせば増やすほど、儲かります。

消費者を増やすためには、入り口の敷居をなるべく低くすること。

たとえば、Amazon DashやAmazon Fire TVのデバイスを無料で配布したり、Amazon Prime Airを極めて低料金で提供することで、将来的には莫大なキャッシュフローが得られます。

まさに消耗品の「ジレットモデル」に近い収益モデルを構築できる訳ですね。

 

ちなみに、日本国内ですが、最近もこんなニュースもありました。

『Amazon.co.jpが酒類の直販に参入 ビールや日本酒など5000種以上』

クール便対応などが行われるようになると、従来の酒屋のビジネスは変革を迫られそうです。

 

最近のアマゾンは、小売ビジネスにおけるある種の「クリティカルマス」を越えた感じがあります。

消費者の購買体験をより容易に簡単にすることにより購買機会を増やすために、廉価な最新テクノロジーを活用して、考えられうる様々な方法を展開しているように見えます。

 

ここしばらくの間は、アマゾンの動きから目を離せない状況が続きそうです。

(4/14 7:30AM追記) ...赤字部分

 

nagai

DIAMONDハーバードビジネスレビューのウェブ連載記事「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」第10回目「人とカネは無限にあると考えよ!」で、トリニトロン開発責任者だった井深さんの考え方を、当時開発スタッフだった唐澤英安さん次のようにまとめれておられます。(「フレキシブルPERT法」と名付けています)

①時間は競争優位に立つ唯一の条件である
②おカネは無限にあると考えよ
③人も人材も無限にあると考えよ
④制限条件に頼って発想するな。制限条件は挑戦の対象としてモデルを作れ
⑤前例は常に打破すべきであり、従うことは恥

トリニトロンは1968年に発表されました。既に46年前です。

しかしこの方法論は、現代でも通用する重要な考え方だと思います。

たとえば、我々はともすると、与えられた予算内で新規プロジェクトを定義し、進めようと考えがちです。

たしかに予算内で納めなければならない場合も多いでしょう。しかし一方で、売上が未知数の新製品などの場合は、価値を最大化する方が優先順位が高い場合があります。

予算などの制約条件のことはいったん忘れて考えるべきケースが多いのもまた事実です。

そしてそのようなプロジェクトには、不思議とヒト・モノ・カネが集まってきたりします。

 

改めて自分が進めている仕事を、この5つに照らし合わせて考えてみたいと思います。


 

nagai

昨晩(2014/4/10(木) 18:30-20:00)、ITmedia エグゼクティブ勉強会で講演+ワークショップを行いました。

参加者は約40名。企業の管理職の方々がメインでした。

Itme20140410  

昨年来の講演やワークショップの学びを活かして、今回から、構成を若干変えました。


講演「顧客中心主義の戦略思考」 (40分)
ワークショップ「私たちの価値は何か?」(30分)
講演「コアとなる強みは何か」(20分)

ワークショップは、バリュープロポジション(お客様が買う理由)をご自身の業務に当てはめて考えていただき、発表をいただくスタイルになっています。

これまで実施してきたワークショップでは、「バリュープロポジションは、顧客から最初に考えるべきなのか、自社の強みから考えるべきなのか」というご質問をよくいただいていました。

実際には、「コアとなる強みをいかに把握し、それを活かせる顧客要望を踏まえて、どのような製品を開発し、市場開発していくか」という流れになります。

そこで今回から、「自社の強み→対象顧客→顧客の課題→バリュープロポジション」の順番で考えていただくように変更しました。

これに伴い、チェックリストや事例も変更しました。

その上で、「コアとなる強みは何か」を具体例でご紹介し、理解を深めていただく内容にしています。

実施後のアンケートでいただいたご感想からも、「今回のワークショップの方法論を、会社で役立てたい」というご意見を多数いただきました。

「社内研修などでこのワークショップを使ってみます」
「10年後に向けた事業戦略策定のツールとして役立てます」
「自社の強み(コアとなる技術)をいかに顧客要望につなげるか、再度強みを抽出し、どんな応用ができるかを考え提案していきたい」
「事例がわかりやすく本質の理解が進んだ。発想の転換のポイントがあるということに気づかされた」
「一方的な情報だけでなくワークショップで脳が刺激されました」
「『私たちの価値は何か?』のフレームワークは活用したいと思います」
「顧客絶対主義になっていたことが大きな気づきです。他社に勝てるコア技術をすぐに気づかないのが弊社の弱点かもしれません。部門内で本日のセミナー尚陽を共有し、企画に活かすようにします」
「企画に従事していますので最大限活用させていただきます。コアの見極め、難しいけれども取り組むしかないな、と」
「大変勉強になりました。得意先に対して商談を担当しておりますが、価格競争にまきこまれている状況も事実あります。顧客中心主義な思考に切り替えていく努力をしていこうと思います」

このスタイルでワークショップを初めて実施しましたが、企業の現場でお悩みのリーダーの方々が抱えておられる問題解決に、この手法が有効であることがわかりました。

今後、展開していきたいと思います。

ご参加された皆様には、感謝です。

 


 

nagai

自分が学んだことや秘訣は、情報としてどんどん公開していくべきと考え、このブログでも書いています。

 

「自分だけのモノにとどめて、公開すべきではない」という考え方もあるかもしれません。それも一つの考え方でしょう。

また、企業のトップシークレットなどは厳重に守る必要がありますので、厳密に言えばケースバイケースになることもあろうかと思います。

たとえば私も、執筆中の著書については、版元の出版社とお話しした上で、公開しても問題ない段階(多くは出版の数週間前)で当ブログでご紹介しています。それは出版社から見ると、執筆中の著書は機密情報でもあるからです。

 

一方で物理的なモノは「共有すると価値を減じる」性質を持っていますが、情報は「共有することで価値が上がる」という性質を持っています。

また、もしすべてをオープンにして、それ以外に何も残っていなければ、それはたいした強みを持っていないことの裏返しとも言えます。しかし本当の強みなのであれば、実際にはそんなことはないはずです。それはどうしても公開できない暗黙知のようなものであったりします。

むしろオープンにすることで、色々な人たちからの情報がどんどん入ってくるようになり、自分の強みもさらに強化できるようになると実感しています。

そしてそれは、学び続けることが前提になると思います。

 

ということで、差し支えがない範囲で、学んだことや秘訣といった情報は、どんどん公開するといいのではないか、と思っております。


 

nagai

昨日、KADOKAWA中経出版様から、見本いただきました。

表紙はこんな感じ。

Photo  

裏表紙はこちら。網羅されている理論や、コーラシリーズ読者の皆様のご感想も紹介されています。

Photo_2  

中身はこんな感じ。

2    

見開き2ページで1テーマをご紹介し、30テーマを、全96ページの薄い本に、図解でコンパクトにまとめています。

コーラシリーズ全3巻に収録されている幅広い最新ビジネス理論のキモを、クイックにわかりやすく学べる、かなりお得感がある本だと思います。

若手ビジネスパーソンは仕事の学びのために、経験豊富なビジネスパーソンの方は知識の棚卸しに、学生の皆様は社会勉強に、お役立ていただけるかと思います。

1週間後の4月16日に発売開始。アマゾンでも予約受付中です。
 

 

nagai


プロフィール

<!-- include:/mm21/profile_name.html -->永井孝尚<!-- /include:/mm21/profile_name.html -->

永井孝尚

オフィス永井代表。 著書「100円のコーラを1000円で売る方法」シリーズ(中経出版)、他。

詳しいプロフィール

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