ハイブリッドクラウドで重視していること 。オンプレミスITインフラに対する再評価も。〜IDC Japanの調査から

調査会社のIDC Japanは2019年4月24日、「国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向調査結果」を発表しました。本調査では、ハイブリッドクラウドを「複数のクラウドサービスやプライベートクラウドなどを連携し、統合的に運用管理すること」を対象としています。

ハイブリッドクラウドの構築で重視する項目では、

「ITインフラコストの最適化」「セキュリティの強化」「運用管理コストの最適化」「統合的な運用管理の実現」が

上位となっています。

出所：IDC Japan 国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャ利用動向調査 2019.4
n = 303
Note: 複数回答。上位5項目を抜粋。ハイブリッドクラウドを構築中／計画中／検討中の回答者
Source: IDC Japan, 4/2019

ハイブリッドクラウド構築では、セキュリティの強化に加えて、運用管理も含めたITインフラコストの最適化が重視されている結果となっています。それに続くのが、「ビジネスニーズへの迅速な対応」となっており、特に大企業や中堅企業（同500～999人）で高い回答率となっています。背景として、デジタルトランスフォーメーション（DX）への対応などを背景に、ビジネス機会を拡大するためにITリソースを迅速に提供できることが重視されています。

今後利用を増やすITインフラでは、「パブリッククラウドサービス」「プライベートクラウドサービス」「オンプレミスプライベートクラウド」が上位を占めており、パブリッククラウドサービスの利用意向は高い状況となっています。ワークロード別に見ると「ERM（Enterprise Resource Management）」「データベース」「電子メール／グループウェア」「ファイルサーバー」ではパブリッククラウドサービスに移行できると回答した割合が比較的高かったものの、これらのワークロードについて今後のITインフラの利用意向を尋ねると、パブリッククラウドサービスに移行するとした回答はそれほど高くなく、必ずしも円滑に移行が進むわけではないと、指摘しています。

パブリッククラウドサービスを利用中の回答者のうち、今後パブリッククラウドサービスからオンプレミスITインフラに移行する予定がある回答者は8割弱となっています。オンプレミスITインフラの利用を増やす条件としては、セキュリティの向上、容易な導入、PaaS（Platform as a Service）機能の統合提供、運用管理負担の軽減などが挙げられており、オンプレミスITインフラにおいてもパブリッククラウドサービスに近い使い勝手や機能が求められる結果となっています。

複数のクラウドを適材適所で使い分けるマルチクラウドの一般化を背景に、ハイブリッドクラウドを構築済みの回答者が増加している一方で、オンプレミスITインフラに対する再評価も進んでおり、その刷新が求められていることも明らかとなっています。今後は、クラウドの活用、オンプレミスITインフラの刷新、そしてハイブリッドクラウドの実現を念頭に置き、DXに対応したITインフラへと変革を進めることが重要である」と分析しています。