日本はデジタルスキルと知見を持った人材が不足、目立つ日本の改革の遅れ

調査会社のIDC Japanは2018年11月15日、「働き方の未来（Future of Work）」の進行状況に関する日本とAPeJ（日本を除くアジア太平洋地域）の比較結果を発表しました。

IDCの調査では、最新ITを利用した職場の変革を「展開済み／展開中」と回答した企業は、日本が3割超なのに対して、APeJは6割と、日本の改革の遅れが目立つ結果となっています。

さらに、日本では「最新テクノロジーを利用した職場変革に関する具体的な計画はない」と回答した企業が4割に達しており、近い将来も変革が進まない可能性がある点を指摘しています。

「デジタルスキルと知見を持った人材が不足している」と認識している企業は、日本では5割近いのに対し、APeJでは3割足らずと、日本のデジタル人材不足が浮き彫りとなっています。

さらに、日本はワーカーのデジタル教育や、IT部門を補強するためのトレーニングや外部のリソースの活用も遅れてという結果も出ています。

APeJと比べても、デジタル変革などが遅れている日本です。