進むクラウドシフト、IT基盤のレジリエンスが鍵に　〜ガートナーの見解から

ガートナージャパンは2023年9月27日、「クラウドへのシフトが進むIT基盤のレジリエンスに関する見解」を発表しました。

ガートナーでは、企業のITシステムはクラウドを利用したものへシフトしていますが、クラウドはしばしば停止する事態が発生しており、ビジネスに影響をもたらす可能性があるとしています。

ガートナーのアナリストは、

ITによって発生するビジネスの停滞を軽減するには、クラウドを中心とするIT基盤のレジリエンスを高める必要があります。インフラストラクチャ／オペレーション (I&O) のリーダーは、『安定的にできるだけ継続的に稼働させる』ための可用性と、『障害時にできるだけ早く復旧させる』迅速なリカバリ性を両立、向上させることが重要です

とコメントしています。

以下ガートナーの見解のまとめです。

クラウドを利用したシステムの継続的可用性を高める

ガートナーが2023年4月に実施した調査において、ITインフラストラクチャ領域の予算やテクノロジ選択に関する決定権を持つ役職を対象に、ITの停止やデータ損失などによるビジネスのリスクを把握しているかを尋ねたところ、把握していると回答した割合はわずか22.3%でした。

クラウドのデータセンターは堅牢であり、クラウド・サービスが止まるようなことはないだろうと考えている経営層は少なくありません。こうした企業でクラウド障害が起こり、社内の何らかのITサービスが停止すると、IT部門は対応に追われることになり、結果的に、実際の解決策への着手が遅れるなど、IT部門の業務にも悪影響を及ぼします。

この状況を打開するには、経営層および組織全体に正しい知識を周知する必要があります。1つ目は、「クラウドはしばしば止まる」が、多くの場合その障害は小規模、局所的、短時間であり、ケースによってはその障害を回避することもできる、という点です。そしてもう1つは、クラウドの障害の多くは「ソフトウェアの不具合によるもの」であり、災害やデータセンターの壊滅につながるような障害ではない、という点です。

コストとのバランスを意識した軽量な復旧策を確立する

ガートナーへの問い合わせから、日本の国内企業におけるIT復旧策の考え方はディザスタ・リカバリ (DR) サイトを前提としたものが主流であることが分かっています。しかし、クラウドの障害は一般的に、DRサイトに切り替えるような施策を実行する必要のないものが多いため、クラウド障害への対策は、ディザスタ・リカバリ (DR) サイトを前提としたものではなく、まず頻度の高い障害への対策を行う必要があります。

復旧策は概してI&Oチームだけで対応できるものではありません。ビジネス・ニーズを把握するためにビジネス部門と、またそうしたシステムを実現するためにアプリケーション部門と協働して対策を立案する必要があります。

ビジネス・ニーズによっては、DRサイトを利用する対策も考える必要があります。例えば、大規模震災を想定する場合は、プライマリ・サイトの壊滅もシナリオとして考慮しなければならないため、結果的にDRサイトを前提としたDR対策が必要になります。