コンビニエンス・ウェアをマーケティング的に考えてみよう
最近のコンビニでよく見かけるのが、コンビニエンスウェア（コンビニウェア）ですね。
以前は「急にビジネスホテルに泊まることになった。下着とワイシャツを買わなきゃ」みたいな感じで使っていましたが、最近はだいぶ様子が変わって、おしゃれなウェアも増えてきました。
木村拓哉さんも、ファミマのあのストライプの靴下を履いた写真をインスタにアップしたりしてます。
実はこのコンビニウェア、マーケティングの学びの宝庫なのです。
と、いうことで、今回はこのコンビニウェアについてざっくり解説しましょう。
なおこれは『永井経営塾』で2026年11月にリリースした最新キーワード解説「コンビニウェアの分析」からの抜粋です。本編は29分の講義ですが、その中からハイライト紹介します。
■コンビニウェアがホット
コンビニ大手3社の動向を見ると、ファミリーマートが2021年に細見社長が就任してから、本格的に取り組みを開始してます。売上は2025年に200億円超えました。
一方で、セブンやローソンは、どちらかと言うとフォロワー戦略です。
そこでファミマの戦略を見ていきましょう。
■コンビニウェアはイノベーション
ファミマは、伊藤忠の完全子会社です。伊藤忠で、ファミマを含む新規事業を担当する第8カンパニーのプレジデントを務めていた細見さんは、2021年にファミマ社長に就任しました。
そこで始めた大きな取り組みが、コンビニウェアとリテールメディアです。
ここではその中で、コンビニウェアを紹介します。
就任当時の新聞を見ると、細見さんは次のように考えていたようです。
・ファミマの認知度は高い。特に緑と青のストライプは、すぐに「ファミマだ」とわかる。消費者から圧倒的な認知を獲得している。マーケティング的にいえば「メンタルアベイラビリティー」が高い。これは大きなブランド資産。
・またコンビニは、チャネルとして業界全体で6万店舗を全国に展開し、単品管理により的確な在庫管理が可能。マーケティング的にいえば「フィジカルアベイラビリティ」も高い。
・売上は「メンタルアベイラビリティ×フィジカルアベイラビリティー」。これを実現すれば商売になる。
・さらにコンビニは、販売データが翌日には把握でき、最新トレンドもつかめる。これはアパレルビジネスでは大きな武器。
・またアパレルは商材として、コンビニのお惣菜等と比べて高単価であり、PB商品で展開すれば利益率も高くなる。
・加えて、伊藤忠は繊維ビジネスを熟知している。
イノベーションとは、既存知と既存知の新たな組み合わせにより、新しい価値を生み出すことです。
コンビニウェアは、全国に1万6000店舗以上を展開するファミマの強みと、アパレルビジネスを熟知する伊藤忠の強みを掛け算した、まさにイノベーションなのです。
ただしコンビニウェアには、商材としてのジレンマもあります。
■コンビニウェアのジレンマ
コンビニウェアのジレンマは、コンビニの店舗が狭いのに、アパレルは商材として広くて深いことです。
解決策は、オンラインやアプリでもコンビニウェアを売ることです。オンラインで売れば、店舗の広さは関係なくなります。
つまり、スマホで買えて、店舗で受け取れれば良いのです。
しかし、ここで新たな問題が発生します。
オンラインで売って、店舗で渡す場合、店舗側のメリットは何でしょうか？
■コンビニウェアとオムニチャンネル
その解決策が「オムニチャネル」です。
これまでの多くのチャネルは「マルチチャネル」でした。
顧客情報や在庫情報は、各チャネルごとにバラバラに管理されていました。
オンラインで注文しても、店舗側で取り扱いようがなかったのです。仮に商品が渡せるようになっても、店側のメリットはありません。
イマドキ、これでは困るのです。
今のお客は、スマホを駆使して、様々なチャンネルを自由に使います。
こんな時代に「これはアプリで買ったので、店では取り扱えません」なんてやっていたら、使い勝手が悪すぎて、お客はサッサと逃げてしまいます。
オムニチャネルでは、チャネルが違っても、顧客情報も在庫情報も全社で統合されています。お客がコンビニウェアを、スマホアプリで買っても、オンラインストアで買っても、店で受け取れます。
さらに、オンラインで売れた商品を店で渡す場合、店側の売り上げにすることが必要です。
つまり技術面だけでなく、公平な報酬システムも必要です。
私たちがコンビニで見かけるコンビニウェアは、新たなビジネスチャンスを獲得するために、このような様々な問題を解決して生まれたものなのです。
以上、講義動画からハイライトをご紹介しました。
『永井経営塾』ではこうした最新動向のキーワード解説を毎月動画でお送りしています。
これからも『永井経営塾』のコンテンツの中から、ハイライトをご紹介していきたいと思います。
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