BYODの浸透によってVDIは更に普及する!

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おはようございます。久しぶりに台風ですね。東京はそれほど被害が無いようです。ダムの上流に雨が降ってくれることを願います。今日は、かなり浸透しつつあるBYODによってVDIの用途が広がるだろうという話をいたします。

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日本でも広まりつつあるBYOD

いまや普及率80%を超えるスマートフォンをはじめとして、一般ユーザーが高性能なデバイスを持つことはあたりまえの時代となりつつあります。さらに、営業担当や広報業務をする方が私物としてタブレットを持ち歩いたり、ノートパソコンを私物として携帯したりすることも珍しくありません。

一方で、業務上必要があればIT機器を会社側が提供することもあり、人によってはデータ保持の観点から2台のデバイスを持たざるを得ない状況になってしまっていることもしばしばあります。そこで、アメリカを中心に考えだされたのがBYODという制度です。

これは「Bring Your Own Device」の略称で、自身のデバイスを企業に持ち込んでそのまま業務に活用するという制度のことを指します。私用で普段から使っているデバイスを業務へと利用すれば、先ほどの「2台持ち」の状況を防げ、さらに使い慣れたデバイスであれば業務効率も改善できるかもしれません。企業側も新入社員が入るたびにデバイスを購入する手間やコストが削減できるため、BYODは双方にメリットのある制度と考えられています。

もちろん、BYODを施行すると本来会社が負担するべきデバイス費用の一部や通信費を社員が支払うこととなってしまうため、会社側の補助が行われるケースがほとんどです。いずれにせよお互いがコストを削減できる点が注目されています。もともとは海外で主に取り上げられる制度でしたが、近年では冒頭のように国内でも高性能な機器を個人で揃えてしまう人も多く、IT業界を中心に取り入れる企業が増えてきました。

BYOD導入によるデメリットとリスク

企業側と社員側がお互いにメリットが享受できるBYOD制度ですが、一方で懸念点も少なくありません。たとえば、社員ごとに持っているデバイスのスペックや設定がばらついて、ファイル共有が難しかったり不公平感が募ったりすることが挙げられます。

もし、なんの考えなしに企業側が導入を決定してしまうと、OSはもちろん、導入するソフトについても企業側が完全に指定することは難しくなってしまいます。社内でデバイスに差が出てしまうと、業務効率を公平に見ることもできなくなってしまうため、補助をはじめとして導入時に企業側が上手にガイドラインを策定することが重要です。

また、セキュリティ面にも不安が残ります。業務中に閲覧するウェブサイトやダウンロードするファイルは管理できても、プライベートで使用しているときまで企業側が管理することはできません。そのため、意図せぬ情報漏洩が起きたり、ウィルスに感染したりするリスクがデバイスを社用と分ける場合に比べて上昇してしまいます。

VDIの導入によるソリューション

BYODは導入には前向きなものの上記のような懸念から、施行が難しいと感じる企業やすでに施行しているがリスクヘッジを考えている方が検討すべき方法のひとつにVDIの構築が挙げられます。VDIを導入すれば、BYODのメリットはそのままに各社員でばらつきのあるデバイスに統一感とセキュリティ面での安全性をもたらすことができるからです。

VDIは、「Virtual Desktop Infrastructure」の略で仮想デスクトップのインフラ整備を指します。これは、シンクライアントの一種で端末ごとにインストールされているOSやアプリケーションをそのまま使用するのではなく、サーバー上にデスクトップ環境を仮想化した状態で集約されたものを呼び出す方式です。

ユーザーは、業務開始時に自身のデバイスにこのサーバーに構築された仮想マシンにネットワークによってアクセスして、仮想のデスクトップ画面を使って作業を行います。この時には自身の端末は、そのHDDやSSDに保持しているデータとは表示されず、サーバーからのデータが読み込まれます。いわば物理的なコンピュータとデスクトップに求められる環境が別々の状態になっているといえるでしょう。

VDIのメリット

VDIによる仮想デスクトップの構築は、使い慣れたデバイスを利用しながらもアプリケーションやデータ保存についてはネットワークでつながれたサーバーとのやり取りとなるため実際の使用感は導入前と比べても遜色ありません。さらに、社員間の環境にも統一感が得られることも含め、下記のようなメリットが挙げられます。

  • 社員のデバイスの環境を統一できる
    サーバーで仮想デスクトップを社員数分作成し、一元管理することで社員全員が常に同一の環境で業務に取り組めるのがVDIの最大のメリットでしょう。さらに、ソフトを更新したり、追加したりするのはもちろん、デバッグや環境の移行といった各種メンテナンスも手間がかからない点も特筆すべき点です。
  • 場所を選ばず同一の環境を構築可能
    社員側のメリットとしては、どのコンピュータであっても自分用に構築されたデスクトップ環境を呼び出すことができる点が大きなメリットです。これにより、オフィスではデスクトップ、出張時はノートパソコンといった使い方をする場合にも同様の画面が呼び起こせます。異動による勤務地の変化、在宅勤務やオフィス内のフリーアドレス制度にもマッチした手法といえます。
  • セキュリティの向上とコスト削減
    私用のデバイスからデスクトップを呼び出し多彩、保存領域も自動でサーバー内へと切り替わるため情報漏洩やウィルス感染も一元的にリスクヘッジが可能です。プライベートにも立ち入る必要がありませんので、BYODを推進しやすくなります。

このように、BYODを導入する際に併せてVDI環境構築できれば非常に多くのメリットが得られ、考えられる多くのデメリットを解決できるはずです。もし、個人の端末を持ち込んでの業務のほうが効率化が図れると感じるのであれば、VDI導入の検討をしてみてはいかがでしょうか。

なお、VDI運用においての性能問題を発生させないように、ストレージ部分はティントリを用いて的確にサイジングすることをおすすめします。VDIでティントリを使うことのメリットについてはティントリのWebサイトでご確認いただけます。

ティントリを用いて仮想デスクトップのクラウドサービスを検討する際のベスト・プラクティスガイドを用意しています。ダウンロードはこちらから。

また、ティントリを基盤とした仮想デスクトップサービスを提供しているサービスプロバイダーのご紹介もしています。

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