来るべき震災に備えて事業の継続を考える
こんにちは。IT業界のキレンジャー 松井です。カレーが大好きです。
今回は企業の災害対策についてお話をしたいと思います。
先日、今後東京直下の大震災が発生する確率に関する発表がありました。みなさんもご存知かと思います。4年以内に70%の確率で発生するということですので、まず発生しないことはないと考えるべきでしょう。
そのような状況に備えて、企業においても事前策を講じなければいけません。企業が守るべきものはたくさんあります。従業員の安全、業務データの安全、事業を継続するための資源、インフラなどです。もちろん、人命が最優先であることは言うまでもありませんが。
もしかしたら都市機能が麻痺するほどの衝撃を与えかねない大震災に備えて、やるべきことは何なのか。この点について考えてみたいと思います。
震災時の行動を考える
まず、どのような対策をとるかを考える前に、震災のときに人々がどのような行動をとるかを考えましょう。
震災が発生した場合、当然のことながらまずは自分の身を守るために行動します。それはつまり、それ以外の一切のものを捨てるということが考えられます。事務所のPC、書類、保存されたデータなど、事業を行うのに必要なものであろうとかまってはいられません。
また、交通機関の麻痺や家屋の倒壊などによりそれらの資産が、今後利用できない状況も想定されます。このような状況の中で、事業を再開する際になるべく負担を減らすにはどのようにするべきかというのが本エントリーの主題です。
事業を再開するために必要なもの
震災後、めでたく従業員が無事であったとして、何があれば事業を再開できるでしょうか。以下、リストにしてまとめてみましょう。
- PC
- ネットワーク
- サーバー
- 書類
- 電話
現在多くの企業では、PCを使って業務を行なっているはずです。そうなると、これだけあれば一応の業務はこなせるはずです。しかし、この中の多くは震災の被害で使えなくなることが考えられます。逆に考えると、これらの資産を、震災のあとでも利用可能な状態にすることで震災の被害を最小限に食い止めることが可能になるということです。
次の項では震災後に速やかに業務を再開できるための方策を紹介します。
クラウド サービスの活用
もはや細かく語るまでもないほどに広がったクラウドサービス。データどころかアプリケーション、サーバーなど、PCに関する物のほとんどがインターネット上に用意されています。これらのサービスを組み合わせてることで震災などの災害でも、業務を遂行できるだけの資産を確保することができます。
上述のリストにある事業再開に必要な要素の中で、PCとネットワーク以外はすべてクラウド化できますので、クラウドサービスをフル活用することで災害時においても、事業のダウンタイムを最小限に抑えることができます。
次回のエントリーではクラウド サービスをどのように取り入れると良いのかという点についてお話しします。