以前、企業の中では、意図的に情報格差を形成する場合があることを述べた。
★情報格差の解消方法(1)
業務効率を優先した場合、地位によってアクセス可能な情報に格差があるのは、ある意味自然なことだと考えている。しかし、弊害の面を懸念するBlogがあったので紹介する。
地域格差による情報格差も、年齢による情報格差も、実はそれほど気にはかけていない。それよりもわたしが問題だと思うのは、日本の大企業の企業風土を原因 とした情報格差だ。
ここで懸念しているのは、おそらく適切な情報の流れを形成していない場合であろう。企業がイノベーションを生み出すには、幅広く意見交換ができる土壌が不可欠である。その前提として、必要不可欠な情報が流れていないとだめである。これは、企業の成長を妨げる情報格差である。私が、以前の記事で述べたのは、これには該当せず、企業が事業を遂行するのに必要な情報格差である。このあたりを、区別していない企業が多いのは危惧感を感じる。
さらに、以下のように、ソーシャルメディアの必要性に言及している。
大企業の組織の中にいる多様な人材だけで成長できた20世紀後半にはソーシャルメディアは不要だったかもしれない。しかしこれからは自社の内外との人間関係を通じた情報交換が、企業戦略にとって不可欠な時代になろうとしている。このことに大企業は早く気づくべきだ。
これは、多いに同感する。内外の人材の交流=即ち情報の流通が必須である。この重要性は言うまでもない。情報開示はつまるところ、企業の戦略をオープンにすることにつながるが、その先を見据えた情報戦略が必要であろう。
今後の企業は、企業でのコミュニケーションにソーシャル的な要素を柔軟に取り入れて、情報および人材のオープンな戦略を採用していかないと、イノベーションが生じにくくなり、競争力の面で、劣ることになるであろう。
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