【図解】コレ1枚でわかるDXの２つの系譜といま使われている解釈

DXには、２つの大きな歴史的系譜があります。ひとつは、「社会現象としてのDX」であり、もうひとつは、「ビジネス変革としてのDX」です。

社会現象としてのDX

DXという言葉は、もともとは、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授らが提唱した以下の定義に端を発しています。

「デジタル技術の浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」

この定義が書かれた論文では、「デジタル技術の発達は、大衆の生活を改善する」とし、研究者は、その変化を正しく分析・議論できるようアプローチの方法を編み出す必要があると述べています。

また、ビジネスとITについても言及し、企業がITを使って、「事業の業績や対象範囲を根底から変化させる」、次に「技術と現実が徐々に融合して結びついていく変化が起こる」、そして「人々の生活をよりよい方向に変化させる」という段階があるとも述べています。

このように、ストルターマンのDXは、デジタルがもたらす「社会的な変化のトレンド」を示すもので、学問的な用語として提唱された。

ビジネス変革としてのDX

2010年代にもなると、ビジネスに、さまざまなデジタル機器やソーシャルメディアなどが入り込むようになりました。スイスのビジネススクールIMDの教授であるマイケル・ウエィドらは、この変化を次のように説明しています。

「デジタル・テクノロジーの進展により産業構造や競争原理が変化している。これに適応できなければ、事業継続や企業存続が難しくなる。このような状況に対処するために、ビジネス・モデルや業務の手順、顧客との関係や働き方、企業の文化や風土を変革する必要がある。」

ガートナーは、これを「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」と呼ぶことを提唱しました。これは、ストルターマンらの解釈とは違い、経営や事業の視点でデジタルを捉えたものであり、デジタル・テクノロジーに主体的かつ積極的に取り組むことの必要性を訴えるもので、これに対処できない事業の継続は難しいとの警鈴を含んでいます。つまり、デジタル技術の進展を前提に、競争環境、ビジネス・モデル、組織や体制を再定義し、企業の文化や体質をも変革する必要があると促しているわけです。

この「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」について、マイケル・ウェイドらが、その著書『DX実行戦略／デジタルで稼ぐ組織を作る（日経新聞出版社）／2019年8月』で、次のような解釈を述べています。

「デジタル技術とデジタル・ビジネスモデルを用いて組織を変化させ、業績を改善すること」

この著書の中で、彼らはさらに次のようにも述べています。

「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーションにはテクノロジーよりもはるかに多くのものが関与している。」

どんなに優れた、最先端のテクノロジーを駆使しても、人間の思考プロセスやリテラシー、組織の振る舞いを、デジタル技術を使いこなすにふさわしいカタチに変革しなければ、「業績を改善すること」はできないということです。

2018年に経済産業省が発表した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」には、「DX／デジタル・トランスフォーメーション」について、次の定義を掲載しています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

この定義は、IDCの定義であり、ガートナーやマイケル・ウエイドらの提唱する「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」の解釈に沿うもので、これを「DX／デジタル・トランスフォーメーション」と呼んでいます。言葉としては、ストルターマンらと同じですが、その解釈は同じではありません。

私たちが、普段ビジネスの現場で使っている「DX」とは、この「デジタル・ビジネス・トランスフォーメーション」を短縮した表現です。

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