取材商法とやらに、ひっかかりそうでした
昨日、大阪で経済誌を発行しているという企業から電話があり、当社を取材したいとのこと。取材のご依頼はときどきあるので、どういったご用件かお伺いしていたところ、「○○○○（元プロボクサー）さんがインタビュアーとしてお邪魔します」と説明されました。ボクシングは、以前はよく見ていましたし、その方のこともよく存じ上げていたので、それはそれでいいのですが、そもそも当社に来られる理由を知りたいんですね。それ相応の資料などの準備も必要だと思いますし。で、以下その会話です。
大木：「当社をインタビューされることになった経緯は？」
相手：「今回は、大企業ではなく、頑張っている中小企業にお願いしているんです」
大木：「えっと、そういう会社ならたくさんあると思うんですが、なぜ当社に？」
相手：「それは民間のリサーチ会社を使いまして御社に決定しました」
大木：「（？？）どういう基準で当社に？」
相手：「それは守秘義務がありましてお答えできません」
ますます混乱しますよね。何をしに来るのか分からないのですが、インタビュアーの元プロボクサーの方の人柄がいい、といったことを延々と説明しているのですが、そもそも何をしに来るのか分からない。で、結局お断りしました。
その後、なんだかスッキリしないので、それをFacebookに書き込んだところ、加藤恭子さん（マーケティング・広報のコンサルティングをされています）がご自身が書かれたこちらの記事をご紹介いただきました。なんと！取材商法というのですか。Wikipediaにまであって、「取材商法（しゅざいしょうほう）とは取材と銘打った集金システムである。」と書かれています。うげっ！そうなんですね。
当社は、取材には比較的慣れていますので、どういう準備をすべきか、ということを考えます。また、取材は基本的に無償ですので、当社としても効果のあるように取材していただきたいわけですよね。ところが、こういった「どんな雑誌か分からない」「誰が読んでいるのか分からない」「何を伝えて欲しいのか分からない」という状況では、取材していただいても、当社にとっては時間の無駄にしかならないわけです。
といったまともなことを考えてお断りしたわけですが、そもそもそういう怪しい商法にマジメに対応していたわけですね。なんだかチカラが抜けたというか。当ブログをお読みいただいている方の中にも、立ち上げたばかりのベンチャーもいらっしゃるでしょうから、聞いたこともない雑誌、経済誌の取材と言われたら、きちんと調べてみる方がいいでしょうね。ま、引っかかりそうになるのは僕くらいなんでしょうけど。（汗）
気になる方は、取材商法で検索するといろいろ出てくるようです。インタビュアーは、最近は聞かない芸能人、元スポーツ選手であることが多いようです。また、ホームページの取引先には、帝国データバンク、東京商工リサーチといった調査会社の名前があります。普通、ホームページでは見かけないですね。お互い気をつけましょう。