これまでサービスの内容、システムの仕様、ウェブコンテンツの方向性、ユーザー数増大の方策、収益モデル、ブランディング等々の詳細を練り込んできて、はたと気づいたのが、人材に関する基本的な方向性のなさ。

企業は人ですよ。「人は城,人は垣,人は堀」。そうです、そうなのです。人は企業の礎であります。

ここのブログの中の人は2回の離婚を経てクリスチャンとなり、以降数年色々ともがいて、最近ようやくと視界が開けたというところであります。すべての課題に対処する基本姿勢は聖書に学べ、ということで基本方針はよいのです。基本方針は固いです。

問題は、人材育成に関する勉強らしい勉強を行ってきていなかったので、これから大急ぎでしなければならないのですが、それにつけても、まっさらな状態にあって、何らかの仮説は欲しい。ほとんどインプットがない段階で、仮説を持って状況探索に乗り出すのと、仮説をもたずに闇雲に当たっていくのとでは、効率に雲泥の差が出ます。内田和成氏が言っている通りです。

そこで大胆に仮説を設定してみました。

企業人には、企業と同様に、ROIの概念を適用することが、理に適っている。

平たく言えば、「キャッシュを稼ぐ力」という基本線を置いて、人材の成長に関する諸事万般の優先順位づけ、プログラム策定などを行っていくということです。キャッシュを稼ぐ力のある人として育成し、後々独立しても、他の企業に移籍しても、自分の会社を経営するようになるとしても、即戦力として最適な行動ができるように、育っていただけるように、色んなものを配置する。

キャッシュフローの考え方を根幹に置くことによって、どんなメリットが得られるのか?おそらく、意思決定の的確さが担保できるようになると思います。
意思決定が求められる場面において、状況が包含するすべてのオプションをすばやく見抜き、それらに優先順位を付けて、キャッシュを最大化するオプションにあたりをつけて、それで意思決定できる。キャッシュという明確な筋を1本引くことによって、そういうことができるようになるんではないか?
これは社員であっても役員であっても非常に役立つ能力である可能性がある。どういう職種に携わっていようが、何のプロジェクトを進めていようとも、おそらくは行動を最適化してくれる物差しになる。そんな風に考えます。

最近、Mckinsey Quarterlyの紙版をちらちら眺めていたりするのですが、ここ3号ばかり、「従業員一人当たりの利益」という指標をもっと活用しようではないかというキャンペーンを行っているフシがあります。これからはタレントの時代になるので、企業内のタレントの質を推し量る指標として、「従業員一人当たりの利益」が適切ではないかという論です。仮に上述の仮説が適正だとすれば、そうした指標で計測した時にも、弊社の業績は悪くない結果になると考えられる…。

会社にとってもよい方策であり、その人個人にとっても企業人としての底力を磨く方策として好ましい…。

そんなことをつらつら考えつつ、アマゾンで以下の本を注文してみました。

「かもめが翔んだ日」
「リクルートのDNA」
「日本企業の人材形成―不確実性に対処するためのノウハウ」
「人材マネジメント論―経営の視点による人材マネジメント論」
「アメーバ経営―ひとりひとりの社員が主役」

dimaizum

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今泉 大輔

今泉 大輔

インフラ投資ジャーナリスト。インフラビジネスリサーチャー。
銀行系シンクタンク、外資系コンサルティングファームからのリサーチ受託を経て、米最大手ネットワーク機器会社に7年間あまりリサーチャーとして勤務。金融、製造業、電力業などを担当。現在はインフラ関連のリサーチサービスを運営。

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