震災に強いIT環境をクラウドで実現しよう！

今回の東日本大震災において、会社で使用しているパソコンそしてパソコン内のデータが無くなったとか使えなくなったということを耳にする。
今までの顧客データや会計データが無くなったのだから、また一から築いていかなければならない。会社を再建するにしても、これらのデータが有るのと無いのとでは大変さが大きく違ってくるのではないだろうか。

そこで、今まで以上に注目されているのが"クラウド"である。
クラウドであれば、データが手元に無い為、パソコンが壊れようがしっかり確保されている。
そしてどのパソコンでも、ネットに繋がりブラウザが立ち上がりIDとパスワードを入力さえすれば使用が可能である。
パソコンが壊れて新品を購入したとしても、ネットに繋げるだけで簡単に活用できるようになる。

このクラウドを活用したサービスは
Salesforceを始め、Google AppsそしてZoho等々が代表格となっている。
これらはセキュリティも万全である。
物理セキュリティ、ネットワークセキュリティ、冗長性等。

ただし注意しなければならないのは、上記以外の日本企業が運営するサービスを選ぶ場合である。関東圏にデータセンターがあると電力不足でサーバーの運営に支障が生じる場合がある為注意が必要だろう。その場合は、日本全国に複数データセンターを持っていて分散されているところを選んだほうが安心である。

特に中小企業であれば、このように大事なデータを社内だけに置かないということも災害対策としての経営判断になるだろう。

震災直後に、
可能なかぎりの社員をつれて地方の宿泊施設に期限なしの滞在を決め、到着から24時間でオフィスを立ち上げた会社もある。
それも、ノートパソコンがありネットワークに繋げることができれば開発の仕事が可能な環境を事前に構築しているから敏速に対応ができたのであろう。
そこでは、停電や節電の心配もなく社員の精神的な負担も減り集中して仕事に取り組んでいるという。

また、ビジネスは人に会って商談や会議をすることは基本だと思うが、緊急時や時間がどうしても合わない場合はテレビ会議ができる環境があると便利である。このテレビ会議システムは費用がかかりそうだが、ゲーム機のプレイステーション3を活用すると安価に構築できる。実際、プレイステーション3を活用され打ち合わせ用にお客様へプレゼントされている企業もあるくらいである。

最近は、社内に決められた席を設けない「フリーアドレス制」とか、自宅や喫茶店でノートパソコンを活用して仕事をしてそのままお客様に訪問するとかの「ノマドワーキング」のビジネススタイルが都内を中心に増えてきているようである。
これもネットワークに繋がれば仕事ができるという環境が整っていることが前提となる。
情報漏洩との議論にも関係するが、自宅待機時も家で会社のメールや資料（もちろん経営に影響する重要なデータは除く。）にアクセスできれば震災の影響は少なくてすむ。

災害時の損害を最小限にするためには、
このようにある意味"身軽さ"がこれからの企業に必要なのかもしれない。

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