農業といえば、3K（キツイ、汚い、臭い）の典型的なものだと言われていますが、一般企業と同水準の品質や工程、労務管理の仕組みを取り入れれば、驚くべき低リスクな高収益事業へと変貌します。それは農業に必要な原価構造と、市場に対するアプローチを工夫すればいいというお話です。
一般的に、農業にかかる原価とは資材のことです。肥料や農薬、種苗代という目に見えるコストの他に、家族経営ならば家族の労務コストなども算定しなければ経営とは言えません。そして、その辺りがすべてどんぶり勘定になっているために「農業は儲からない」といった言説が主流となっているのです。
実際に、作付け品種毎の原価管理を厳密に行ない低コストで高収益な作物を優先して出荷すること、農薬や化学肥料を最初から否定せずに、実際に口に入れる危険性のない部分については省力化のために使っていくことなど、実際に就農して試行錯誤してきたからこその説得力のあるコメントが伺えます。
一方で、農協を中心とした大規模集約的な業界の旧態然としたしきたりにも、いろいろと改善すべき点があります。一般企業であれば当然、資材の購入に関して相見積もりが取られたり、化学肥料や農薬の効果が数値的に示されて然るべきですが、その辺が昔ながらのKKD（勘・経験・度胸）で済まされてしまっているのが現状です。
最新のIT技術やリモートセンシングが活かせる現場は、実は農業にあるのではないでしょうか。日本の技術力と高付加価値な食料生産を組み合わせれば、海外に対して「売れる」コンテンツとしてパッケージにできるでしょう。土壌分析や甘味計測など、要素技術を安価にスマートフォンなどに組み込むことも可能です。
最近は、都会でのサラリーマン生活を辞めて田舎で新規就農する方々が増えています。でも、いきなりハードルの高い自然農法などを行なうのではなく、キチンと収益の取れる換金作物をいかに省力的に作っていくかが継続できる農業の鍵だと言えるでしょう。
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