組織を活性化させていく上で外せないポイントを、企業や組織が抱える問題や課題と照らし合わせて分かりやすく解説します。日々現場でコンサルティングワークに奔走するコンサルタントが、それぞれの得意領域に沿って交代でご紹介します。

生産性向上とは

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経営陣、マネジメント層の方々とお話をさせて頂くと、「生産性を上げて収益性を向上させる」、「効率的な業務を行い、ムリムダムラを無くして、働きやすい環境を作る」などのお話を聞くことがあります。しかし、同一企業においても各人が意図されていることにブレが生じているように感じることがあります。

弊社では、このようなことにお悩みの企業に対して、コンサルティングサービスと研修サービス(問題解決、生産性向上)の大きく2つのアプローチによって解決のご支援をさせて頂いていますが、今回はそのエッセンスを少しご紹介させて頂ければと思います。

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そもそも、生産性とは「生産性=アウトプット(得られる結果)/インプット(投入する経営資源)」の計算式で算出され、生産性を上げるためには、インプットを変えずにアウトプットを上げる方法と、アウトプットを変えずにインプットを下げる方法に大きく2分されます(もちろん、アウトプット上げて、インプットを下げるハイブリットパターンも存在します)。

生産性改善の専門書などを読むと、前者が「能率」と呼ばれるテーマであり、後者が「効率」と呼ばれるテーマになります。私個人の経験則にはなりますが、これらの言葉は混同して使われており、各人の認識がすり合わないまま生産性向上が号令となり取り組まれているケースも少なくないと感じています。

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それでは、能率の向上と効率の向上はどのように使い分ければいいのでしょうか?

1つの考え方として、拡大局面における企業は、業務においては能率の向上、成熟局面における企業は、業務においては効率の向上を指向されるケースが多いように感じています。

例えば、とある製造業において、ニーズの拡大に伴い生産量の拡大が必要であれば、能率の拡大が必要であるかと思います。もちろん、生産性を変えずに、稼働時間(残業時間)を増やすことで生産量を増やすことは可能ですが、その場合、人件費も合わせて増大するため収益性を高めることは想定的に弱く、あまりいい選択とは言えないかと思います。そのため、現在のインプット(稼働時間)を変えずに、アウトプット(生産量)を増やすための施策を考え、実行する必要があるかと思います。

一方、同じ企業においても、例えば給与計算業務のようにアウトプット(適切な計算結果)が質量共に定められている業務に関しては、インプット(給与計算に従事する勤務時間)を低下させることで生産性を向上させることが可能となります。

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このように一律に「能率向上」、「効率向上」と大号令をかけても効果は限定的であり、企業/事業の状況、業務の特徴に合わせて、能率向上と効率向上を組み合わせて行い、生産性向上に取り組む必要があるかと思います。

組織開発コンサルティング事業部
永島 正志

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