「News Corp.とNBC、「YouTube対抗」サイト立ち上げへ」「メディア企業の動画サイトは「YouTubeキラー」か？」などで報じられているとおり、メディア企業側が主体となった新たな動画サイトが設立されるようです。「YouTube によるプロモーション効果はあるのか」で、以下のように書きましたが、いまさらこんなことを書くまでもなく、すぐに現実化してきていたということのようです。
「YouTube にプロモーション効果がある」のでもなんでもなく「パソコンによる視聴に抵抗がない」・・・自分のサイトで番組を配信すればよいわけです。
さて、他の記事でも見かけますが、この動画サイトを「YouTube 対抗」というのは適切な表現ではないでしょう。実際に配信するのは自分のサイトではなく提携会社（Yahoo!、MSN、AOL）のようですが、そもそも YouTube は CGM（Customer Generated Media）なのであり「違法コンテンツのたまり場」を目指したものではないからです。記者会見でも「YouTube キラーとは考えていない」というコメントされています。
今後、どれくらいのメディア企業が参加することになるのかわかりませんが、需要の高い多くのコンテンツについて正規に高品質ビデオが配信されるのであれば、ユーザーがエンコーディングした低画質ビデオを YouTube で探す必要もなくなります。ビデオ自身にコマーシャルが入るのかどうかもわかりませんが、提携会社と組んでユーザープロファイルに応じた広告訴求などの仕組みが進むかもしれません。また、Viacom による訴訟も、決着がつく頃には実質的に解決してしまっているかもしれません。「旧 napster が生んだ新 napster」ではないですが、非常に興味深い動きだと思います。
振り返って日本はというと、なんと「日本のYouTubeユーザー、1000万人突破 史上最速で」ということで、物凄い勢いで利用者数が伸びていました。メディア企業も「地域（会社）保護」などと言っている場合じゃなくなりそうです。GyaO でもどこでもいいので、正規のコンテンツ配信を考える方がよいのではないでしょうか。それこそ、こうやってアメリカで動きがあるときの方が、どさくさにまぎれて法整備しちゃえるんじゃないか（地方局を説得できるんじゃないか）という気はします。（最後は暴言^_^;）
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