グループウェアやエンタープライズポータルの構築は来年頃から再活性化

　調査会社のIDC Japanから26日に国内コラボレーティブアプリケーションの市場動向が発表されている。

　この調査では、企業の組織内コミュニケーション基盤にあたる国内コラボレーティブアプリケーション分野を以下の８つのソフトウェア群に分類。

• 「統合コラボレーティブ環境」
• 「メッセージングアプリケーション」
• 「チームコラボレーティブアプリケーション」
• 「会議アプリケーション」
• 「ソーシャルプラットフォーム」
• 「コンテンツ管理ソフトウェア」
• 「エンタープライズポータル」
• 「検索/ディスカバリーソフトウェア」

　詳細レポートが見れないので推測になるが「統合コラボレーティブ環境」というのが一般的にはグループウェアと呼ばれるソフトウェアにあたると思われる。メール単体のソフトウェアは「統合コラボレｰティブ環境」に入るのかIMと同じ「メッセージングアプリケーション」に入るのだろうか、MOSSは「チームコラボレーティブアプリケーション」と「エンタープライズポータル」のどっちなのかはちょっと判らない。今はやりの社内SNS、社内SBM、社内Twitterは「ソーシャルプラットフォーム」だろう。

　市場規模と言うことでは、先ほどの「統合コラボレーティブ環境市場」が全体の半分を占め、残りの３分の１（すなわち全体の約６分の１）は「エンタープライズポータル市場」ということらしい。そして「統合コラボレーティブ環境市場」も「エンタープライズポータル市場」も２００９年は不景気の為にそれぞれ-4.9%、-1.9%のマイナス成長。しかし「統合コラボレーティブ環境市場」は2010年から「エンタープライズポータル市場」は２０１２年からは回復すると予想されている。

　分類の境が判りにくいと書いたが、エンタープライズポータル市場は統合コラボレーティブ環境アプリケーションやチームコラボレーティブアプリケーション、SaaS型サービスなどとの競争が激化すると予測されており数年先にはこうした分類も変わるかもしれない。

　プレスリリースには「コラボレーティブアプリケーションは、社内の情報共有から会社間の情報共有へ、そして組織間から個人間へ
　と拡がり、ユニファイドコミュニケーションやSaaSとの連携で市場は活性化する」ともある。