平成27年版情報通信白書（１）：ウェアラブルデバイス
総務省は2015年7月28日、「平成27年版情報通信白書」を公表しました。
その中で、新しくとりあげられているテーマを中心にとりあげていきたいと思います。
まずは、ウェアラブルデバイスです。
ウェアラブルデバイスは、健康やスポーツの分野などでの活用が期待されています。産業分野においても、製造業の運用保守や航空サービスなどの作業支援などにも使われ始めています。
ウェアラブルデバイスの主な用途
出所：総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」（平成27年）
ウェアラブルの実用化や商品化の背景には、
- センサー機器をはじめとするデバイスの小型化・軽量化が進み、使用者の装着時の負担や違和感が軽減
- スマートフォンの普及により、スマートフォンを経由したテザリングによるインターネット接続が可能となり、併せて、低消費電力の近距離無線通信技術が発達し、長時間のインターネット接続が可能に
- クラウドの普及やデータ解析技術の発達により、センサーを通じて取得・送信した多種多様なデータをクラウド上で蓄積・分析できるようになったこと
の３つがあげられています。
ウェアラブルデバイスの種類では、
ウェアラブルデバイスはその装着形態に応じてメガネ型、時計型、リストバンド型等に分類しています。
メガネ型
メガネ状の形をした頭に装着するウェアラブル端末であり、両目若しくは片目の視野部分が透過型のディスプレイになっている機種が一般的であり、映像や画像が空中に浮いているように見えるのが特徴である。リストバンド型
腕に装着する形状のウェアラブル端末であり、1日24時間の常時装着も可能となるよう軽量に設計されている場合が多い。腕時計型
リストバンド型同様に腕に装着する形状のウェアラブル端末だが、一定の大きさを持った表示画面を搭載することで、リストバンド型に比べ様々な操作や情報の表示を可能としている点が特徴である
現在、各企業から一般消費者向けに発売・発表されているウェアラブルデバイスは時計型とリストバンド型が中心となっています。
ウェアラブルデバイスを活用した健康管理サービスの利用意向では、利用したいと利用を検討しても良いをあわせても40%以下となっています。
出所：総務省「社会課題解決のための新たなICTサービス・技術への人々の意識に関する調査研究」（平成27年）