Groupon(グルーポン)系クーポンの"売買サイト"が現れた
フラッシュマーケティングの一形態として今グルーポン系のサイトが大流行していますが、そこに今度は「グルーポン系のクーポン売買サイト」が生まれてきているようです。
（※グルーポン系サイトって？という方はこちらなどがオススメです「最近じわじわはやり始めた「グルーポン」系サービス 国内まとめ | tuglog!」）
その中で今注目されているサイトの一つが「Lifesta」です。
特徴としては
- 商品の発送や支払など全てLifestaが行う、売買相手とやりとりをする必要はない
- 無効なクーポンがあった場合はLifestaが返金する
- 扱うのは実際のクーポン券が必要なものではなく、画像を印刷して持って行けばいいタイプのもののみ
と、徹底的に手間と面倒くささを省いたものです。今回はそんな売買サイトについての記事です。
ユーザのマインドフローを上手くとらえている
正直、これは上手い…と感じました。
フラッシュマーケティングは、その情報を知った時の
「こんなに割引が！」
「購入期限があと少ししかない！」
「他の人もこんなに欲しがっているからきっと良いものだ！」
といった感情の高ぶりを活用した手法です。
ですので、少し熱が冷めた後に「よく考えたら仕事が忙しい時期だったな…」「勢いで買ったけどそんなに好きなものじゃなかったな…」といったことが少なからずあります。
マーケ手段としてはそこも織り込み済みで「でもせっかく買ったしお得だから、なんとか予定をつけて行ってみよう」「安いしとりあえず行ってみようか、買っちゃったし」といった動機付けをしてあげているものではありますが、ただ、スケジュールの関係などで、本当に使いたくて買ったものでも使えないこともありますし、本当に熱が冷め切ってしまうこともあると思うんですね。
※ギルトなどのバーゲン系のものではなくグルーポン系に絞った話です。
後腐れのなさも重要なポイント
そこで、そのクーポンを後腐れ無く処分できる手段というのは、人々が求めていておかしくありません。
この「後腐れ無く」も重要で、完全無料のクーポンなら良いですがグルーポン系のクーポンは割引クーポンがほとんどなので、誰かに譲るにしてもその人はいくばくかお金を払わなければいけません。
そうすると、やはり勧める側としては「でもあんまり気に入ってもらえなかったら悪いな…」といった気持ちが働いて、おっくうになってしまいます。
Lifestaのような、相手と一切コンタクトを取らないし相手の情報が一切分からない売買ツールはそういった感情が発生しないので、ユーザとしては気軽に使いやすいですね。
細かい特徴
販売手数料や支払い方法などの細かい情報を、LifeStaのヘルプページからピックアップします。
支払はAmazonPaymentに任せてしまっているようです。また、クーポンの性質上使えなかった！ということも、実際あるかどうかは別にして不安だと思いますが、そこも返金保証という形できっちりカバーしています。
売る側のFAQピックアップ
- AmazonPaymentサービスへの登録が必要。支払はクレジットカードオンリー
- $0.99 + 8%の手数料がかかる
- 値付けは売る側の自由。
- 掲載期間は無制限。
買う側のFAQピックアップ
- 決済後すぐにPDFないし画像ファイルがダウンロードできるようになる
- もともとクーポンを買った人しか使えないものは取り扱っていない。クーポン上の名前が実際に使う人と違っても問題ないクーポンのみ扱っている
- 買う側に手数料はかからない
- 支払はAmazon Paymentを使っている（なので恐らく日本からも使える）
- 不正であったりすでに使われていて利用できないものだった場合、60日間であれば完全に返金保証する
新刊市場と中古市場のような関係
Lifestaのような売買サイトは、フラッシュマーケの長所を打ち消していく可能性を孕んだサービスです。
1次販売元であるグルーポン系サイトではなく、Lifestaのようないわば中古市場にユーザが集まる流れが強くなると悩ましいところですね。
グルーポン系サイトとしては、クーポンが実際に利用される率を上げていくかが最も重要な要素になりそうです。新規顧客を取っていく時のデータとしてもクリティカルな数字です。
かといって規制は良くないのでは
2次的流通を禁止したクーポンにシフトするというのは、避けるべきです。
依頼する企業からすれば期待した量のクーポンがきちんと販売されて、その結果として予想した人数が新規顧客として来店するのが理想ですから、二次販売であろうと、売れた方が良いに決まっているからです。
グルーポン系サイト運営会社は、あくまで顧客企業と一緒に利益を上げていく、WIN-WINで行くという方針を取って欲しいなと願います。
そこを強化することが、結果として対抗策になるかと思います。
フラッシュマーケティング自体の動向も含めて、今後も要注目ですね。