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「育休」記事への反応:日本のリーダーと組織は脱皮できるのか?

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「男性育休」がようやく日本でも話題になるようになりました。世界で遅れ劣る日本の産後環境、そして男性の育休・・世界経済フォーラムのジェンダー・ギャップ指数(男女平等指数)で日本が153カ国のうち121位と沈んでいることが注目されていますが、それ以上に注目されてしかるべき問題です(この二つの問題は関係もしてます)。

いつもは新事業やイノベーションなどをテーマとしたForbes Japanでの連載をしている小生ですが、2018年8月に新米パパとなり、感じたことなどを昨年夏に記事にしたところ、驚くほど多くの方に読んでいただきました。

参考:『日本の産後は異常事態・・』など連載記事への反応、そして「親になるためのスクール」

この4本のダイジェスト的な記事はこちら:【異常事態の日本の産後環境】見過ごす問題、新たな視点|日本マーケティング協会

そして、昨年11月に育休にフォーカスした記事を書くと、それまで反響が薄かったNewspicksで反響がありました。

記事:男性の育休取得率80% メルカリに学ぶ「選ばれる企業」の戦略

この育休問題、日本はずいぶんと他国に遅れ、問題は大きく根深いと感じます。

育児休業(育休)は日本で権利として認められていますが、男性はわずか6%しかとっておらず、育休取得者の中で71%が2週間未満、36%が5日未満と短期間です。ママが精神的に最もキツイのが2週間後あたり、夜泣きのピークが4週間後あたりと示す調査もあります。育休を取っても5日未満では、多くは形ばかりで焼け石に水でしょう。

では、なぜ育休がとれないか、その理由は東京都の調査

東京都の男性が育休を取得しない理由、1位は?

によると、職場の雰囲気と代替要員がないことが1・2位となっています。これは、小生が実際にパパたちからうかがった事情と合致します。つまり、実質的に育休を取らせない職場になっているのです。

では、これは仕方ないとあきらめるのがよいのか? 答えは、マクロからもミクロからもNOです。 やればできる、そしてこれは育休をきっかけに日本のリーダーと組織が脱皮するチャンスと捉えることができます。

メルカリ、大和証券、アイシン精機、JALなど73社が賛同する男性の育児休業 5つのメリットとは #もっと一緒にいたかった

にあるように、新たなリーダーシップが生まれつつあります。この記事にある動画はじーんとハートにきます↓

こちらに、各社の経営者の詳細なインタビューが紹介されています→ #もっと一緒にいたかった | Forbes JAPAN

もちろん、リーダーシップとともに、職場の改革や工夫も大切です。小生が記事にしたメルカリのほか、

「育休社員の穴、誰が埋めるの?」マイクロソフトの秘策、リターンシップって何ですか。

という例もあります。

なお、こうした行動の背景にある考え方の参考としては、他国の例をみるのもよいでしょう。先端をみるだけでなく、より近しい国も参考になります・・例えばフランス:

フランス在住、"父親休暇"の体験者が見た「男性育休『義務化』」とは

育休なんて、と切り捨てるリーダーや組織が日本では大多数なのが実態ですが、逆に変化をとらえて実践することで、より前に進むチャンスとすることを、経営者はじめそれぞれの職場のリーダーたちに期待したいです。

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