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日本人が世界から遅れをとっている「仮想(デジタル)通貨」教育

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皆さんも最近では「仮想通貨」、「デジタル通貨」、「暗号通貨」、「デジタル・コイン」という言葉をよく耳にすると思います。最初に疑問に思うことは、いろいろな呼び方をされているこれらのものが同じものなのか?または呼び名が違うので違うものなのか?というところではないでしょうか。

一般的に、日本語で表現されているもので分かりづらいものや不明確なものは英語で検索すると良質な情報が取得できることが多いように思えます。これらすべての呼び名は英語では「crypto currency」とよばれています。そのため日本語訳で正しくは「暗号通貨」ではないかと思います。

では、なぜ最近これらの言葉をよく耳にするようになったのでしょうか?

それはとても簡単な理由です。世界で広く使われ始めているため「価値がある」もしくは「必要なものである」と日本でも認識され始めているからです。ただし、暗号通貨(デジタル通貨)は日本円やアメリカドルなどの我々が一般的に言っている「貨幣(お札のお金)」と大きく違う点が3点あるのでまずはこの3点を理解する必要がります。

1.通貨に「政府や銀行」が関与しない

日本円の発行は日本銀行しかできませんが、暗号通貨の発行はブロック・チェーンという技術を使えれば誰でも発行できます。

2.個人同士で取引が24時間可能

暗号通貨(デジタル通貨)は上記で言っているように銀行などを通さずにお金のやり取りが個人間、企業間、団体間でインターネットにさえ繋がっていればいつでも、24時間できます。

3.直ぐに送れて手数料がかからない

上記で言っているように、個人間で送金ができるので仲介手数料は銀行などに比べると微々たるもので無いに等しいぐらいの金額です。日本人は海外への送金を余りやらないので気にならないかもしれませんが、世界では他の国に出稼ぎに行くことは普通であり両親に仕送りをするときに毎月大きな手数料を取られることはとても不便です。例えばアメリカなどは他の州に送金するにも大きな手数料が発生し、しかも数日かかると言う状況です。

主に上記のような特徴がある「暗号通貨」ですが銀行が介入していないと言う事が逆に日本の人たちを不安にしているのではないでしょうか。また、マウント・ゴックス事件でのマスコミの偏った報道によりビット・コイン自体が危ないと思ってしまった日本の人も多いのではないでしょうか。あれは言うなれば携帯電話の代理店のひとつが不祥事をしてお店をたたんだというだけであり、ビット・コイン時代には何の関係もありません。その証拠として海外の人たちは未だにビット・コインをデジタル世界での標準通貨として扱っています。

いまでは日本の大企業も暗号通貨の将来性や重要性を少しづつ認めてその技術をビジネスで使えるレベルにするように動いています。

ただし、今や暗号通貨は2000種類以上あるようなので、将来残るもの、必要性があるものを見分けないといけません。暗号通貨(デジタル通貨)を学ぶ上で一番重要なことは「その通貨の重要性と役割」をきちんと理解することです。通貨の役割が世界で認められることで初めてメジャーな貨幣として多くの人たちに支持されて使われていくのです。通貨の利用目的や重要性が明確でない暗号通貨は数年で消えていく可能性もあるので注意も必要です。

参考情報:

What is crypto currency?
https://www.cryptocoinsnews.com/cryptocurrency/

Cryptocurrency
https://en.wikipedia.org/wiki/Cryptocurrency

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