SPF対応企業が11月に急増

　前にエントリで書いた、日経225銘柄企業のSPF対応状況について、一人でこっそり毎月調べているのだが、11月に入って、SPF対応企業が急増している。

　グラフを見ると一目瞭然なのでまずは見てみてほしい。

　（この調査は仕事ではなく完全に趣味として行っており、毎月20日前後の暇な時間に行っているので、毎月きっちりとした時間に調査しているわけではないのだが、「○月」となっているところは、だいたい○月20日頃のデータである。数値の単位は「件」である。?all, ~all, -allは詳しく説明しないがSPF対応の方式で、これらの合計件数を225で除したものを、「SPF対応率」としている。）

　SPFについて軽く説明しておくと、電子メール版の番号通知＋本人確認制度のようなもので、たとえば誰かから電話がかかってきて「田中一郎です」と名乗ったら、その人が田中一郎さんであることを無条件に信じるのではなく、電話帳で田中一郎さんの電話番号を調べ、番号通知の番号と照合してたしかに田中一郎さんであることを確認するような仕組みだ。

　電子メールで実現するには、発信側は電話帳に相当するもの（DNSのSPFレコード）に名前に相当するもの（メールアドレス）と発信番号に相当するもの（IPアドレス）を登録し、受信者側は、メールが着信した際に、電子メールの差出人のドメインのSPFレコードを引き、電子メールを送信してきたサーバーのIPアドレスと照合する。電話で番号非通知の相手からの着信を拒否するのと同様に、受信側のサーバーの設定次第で、SPFレコードが無い相手や、SPFレコードの内容と差出人の記述が一致しない相手からの電子メール着信を拒否することが可能であるため、迷惑メール防止、なりすましメール防止策として今後導入が進むと考えられている。

　8月、9月、10月までは微増していたところが、11月になって突然増え、10%を超えている。各企業毎にインタビューを行ったわけではないが、これは、NTTドコモが2007年11月1日からSPFによるなりすましメールの拒否機能を無料提供しはじめたことに対応したものと推測される。

　関連記事がslashdot.jpやNTTドコモのページにあるので、詳しくはそちらを参照いただきたいが、要するに、携帯向けにメール配信を実施している企業から見ると、ユーザーが「なりすましメールを全て拒否する」という設定を行っている場合、SPFレコードを設定しないかぎり、企業からのメールがユーザーに届かなくなる可能性があるわけだ。

（2007年11月1日から追加されたiモードの設定画面）

　そのため、携帯向けのメール配信を行っている企業が、こりゃいかんということで、急ぎSPFに対応したものと思われる（一般にSPFの対応は、企業が管理するDNSサーバーに設定を追加することで行う）。

　携帯向けにメール配信を行っている企業が12%弱しかないということは考えにくいと思うので、この情報を報道や、急にエラーメール率が高まったことによって二次的に受け取った企業などによって、12月もSPFを設定する企業が増加する傾向が続くのではないかと思われる。

（少しだけ宣伝：エラーメール処理機能が無いメール配信ソフトを使っている場合には、HDE Mobile MTAをご検討ください）

　引き続きSPFのウオッチを続け、動きがあれば報告していきたい。