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私は会社を経営する傍ら、これまで採用の“現場”を見て、さまざまなアドバイスを行ってきました。また、学生のビジネススクールの運営にも関わっており、最近の学生の生の声にもたくさん触れています。本ブログでは、「いまどきの採用・教育・若者」と題して、これまでの経験で得たノウハウを少しでも現場で活かせる為の情報発信を行っていきます。

第二新卒をどのように採用し、活用していくか。

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新卒採用が一段落してくると「新卒採用が思ったようにいかなかった」「新卒内定者が予定数に達していない」とった企業が第二新卒に目を向け始めます。
しかし、第二新卒を採用するメリットは何なのか、そもそも第二新卒はどのように採用したらいいのかわからないといった声があることも事実です。
今回は第二新卒をいかにして採用し、活用していくためにはどうしたらいいかをお話したいと思います。

●第二新卒とは

第二新卒者は、卒業して就職したけれど1~3年以内に退職して就職活動を行っている若手の求職者を指します。
就職したけれど希望の部署ではなかった、思っていた仕事と違ったといった等の理由で3年以内に退職する人が増加傾向にあり、
厚労省のデータでは3年以内に30%が退職するといわれています。

そうした状況を受けてか、「ミスマッチ」といった表現も普通に使われるようになりました。

こうした第二新卒者を採用するメリットは何かといえば、社会人としての最低限のマナーは前職で身に付けているので、
新卒者に比べて入社後の教育研修コストを抑えられることです。

景気が低迷して新卒で就職できなかった既卒者が増加し、2010年に雇用対策基本法で「卒業後3年間は新卒として扱う」ということになりました。
その人たちも含めた25歳くらいまで求職者を第二新卒と呼ぶことも一部ではあるようですが、後者は就職浪人なども含めた既卒者を新卒として採用するので、
採用活動も入社後の研修等は新卒と同様に行うことになります。

それに対して就職経験がある第二新卒の採用は中途採用に近くなりますので、気を付けるべき点がいくつかあります。
その点を理解していないとせっかく第二新卒を採用してもまたすぐに退職し、お互いが不幸な結果になってしまう可能性があります。
新卒が採れないから第二新卒という安易な考え方は危険だと思います。

●中途よりもほぼ新卒に近い第二新卒

第二新卒を採用するメリットには「若くてあまり社会に染まっていないので、新しいことへの適応力があり、自社の制度や雰囲気にも馴染みやすい」という点があります。

ただ、短い期間であっても社会人経験があるので、採用的に言えば転職希望者であり、中途採用になります。
しかし、中途のようにきちんとした業務経験やキャリアがあるわけではないので、即戦力として考えるのは難しいものがありますし、
期待される方も負担になります。

また、採用する側としては、「前職を短期間で辞めているので、当社の入ってもすぐに辞めてしまうのではないか」という不安があるのも本音でしょう。

そうした不安を解消し、お互いが理解しあって採用へと進んでいくには、中途よりも新卒に近い採用ステップを踏むことです。
中途採用のように募集をかけて、応募者を1~2回面接して決めるのではなく、新卒のように説明会や懇談会を開くなどで、
お互いの理解を深めて将来像を具体的にイメージできるようにすることが大切です。

新卒時の就活での会社選びが失敗だったので、応募する方も慎重になっていますが、会社や仕事のことをきちんと理解させ納得させることができれば、
入社後しっかりとした戦力へと育っていくはずです。

●どのようにして第二新卒を採用するか

以前に比べれば第二新卒が採用市場で定着してきていて、採用環境は改善されつつあります。
しかし、まだまだ第二新卒を採用しようと考えはしたが、採り方が今一つわからないという声も、多く聞かれます。

募集活動としては中途採用向けのナビや媒体に「第二新卒歓迎」と明記するというのが多いようです。

最近は中途採用向けのナビや媒体で「第二新卒特集」を組んだりすることもありますし、第二新卒専用の合同説明会などを行っているところもありますので、
上手に活用していくことをお勧めします。

また、大学によってはキャリアセンターで卒業生の相談に乗っているところもあり、第二新卒の情報が入手出来ます。

新卒採用でパイプを作った大学や卒業生の就職相談を行っている大学を訪問するといいでしょう。

第二新卒は"新卒"といいながらも転職者ですので中途採用になりますが、経験や年齢はほぼ新卒に近いのです。
そのことをきちんと理解した上で、しっかりとした採用基準と採用後の教育プランを持って採用活動を行っていけば、
第二新卒を上手に採用し活用していくことができると思います。

新卒、中途に次いで、第二新卒も採用対象として定着してきています。
上手に採用できれば貴社の将来を担う人材になっていくはずです。
ただ、その採用手法はまだしっかりと確立されていないので、わかりにくい点が多いのが現状です。

何かあればお気軽に弊社までご相談いただければと思います。

以上、何かのご参考になれば幸いです。

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