増えるメディア取材を受ける教育
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テクノロジー分野の企業PR支援を生業に、プロボノで「テクノロジー・ネットワーク」を運営する中の人です。
今年７月、日経「新シニア起業プロジェクト」営業マーケティング勉強会で「広報・PR活用術」セミナーを行いました。ビジネスマン向けに広報の知識や実践論を述べたところで、反応は二極化。まったく関与したことない非経験者にはピンと来ない遠い話と受け止められました。
「弊社に広報は縁遠く・・・。」「そうですよね・・・。」
企業情報を伝えるメディア対応は、多くの場合、教育を受けた広報が仕切ります。大企業には広報部があり、「取材依頼は広報に」というルールで、取材の受け手にメディアトレーニングを実施するのが基本です。
しかし、起業したばかりでスタッフがいない、経営者判断、等の理由で多くの中小企業に広報が居ないのも事実。
メディアからの取材依頼にどう対応、回答したらよいか、教育が行き届いていません。
メディアの幅が広がり、取材の機会が増える今、その対応が記事の良し悪しを左右します。メディア対応の教育には、時間とお金の投資が必要です。その効率を上げる、要領を得るためのポイントは以下です。
【取材を申し込まれたら】
- 広報ないしは適切な対応者（関連部署、外部代理店など）に連絡して対応を任せる。
もしくは
- 自分が対応する場合は、下記を判断材料にする。
【取材を受けるか否か】
以下を確認して判断する。
- どの媒体に、いつ、どのような企画・趣旨・体裁で記事になる想定か
- どのような質問が想定されるか、その質問を受けるのが適切か、回答する話し手が居るか
- 取材後のフォロー（追加質問の対応、原稿確認、掲載クリッピング、継続的な情報提供など）ができるか
【取材を受けたら】
以下を理解して掲載に協力する。
- 記事は取材者の価値判断、編集者の産物
- 話した内容が必ずしも記事になるわけではない
- 取材者は読者のために書く、必ずしも話し手のためではない
取材は記事を生むチャンスです。書かれる内容をコントロールできないリスクを伴いますが、経験を積むほど対応がうまくなります。取材の機会を活かしたいものです。
※ コウタキ考の転載です。