デジタルトランスフォーメーションを成功させることにプレッシャーを感じている企業のCEOは北米は70.9%、日本は48.7%

調査会社のIDC Japanは2018年10月22日、「デジタルトランスフォーメーション（DX）イニシアティブにおける世界の地域差に関する5つの考察」を発表しました。

IDCでは毎年行っているグローバルビジネスリーダー調査の一環で、世界27ヶ国でDXに取り組んでいるビジネスリーダー1,987名に対してアンケートを行い、北米、西欧、日本、日本を除くアジア地域について、デジタルイニシアティブの地域差がある5つの項目を特定しています。

企業がデジタルネイティブ企業であるか、デジタルサイロなのかを聞いたところ、北米だけが、デジタルネイティブの割合が52.5％と過半数を超え、西欧42.2％、日本42.0％、日本を除くアジア39.5％の順となっています。

その理由として、IDCでは、日本ではまだDXに取り組んでいる企業が6割と他の地域よりも少なくDX推進組織の設置割合も27.9％と低いことが原因とみています。

また、DXを成功させることにどれだけCEOがプレッシャーを感じながら取り組んでいるかを聞いたところ、北米では70.9％のCEOがプレッシャーを感じていたのに対して、日本や日本を除くアジアでは50％以下とCEOが感じている緊急度が低いという結果となっています。