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従業員規模が大きくなるとプライベートクラウド(オンプレミス型)の比率が上昇、大企業を中心に外部データセンター/オンプレミスの最適な組合せを模索する動きも

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調査会社のIDC Japanは2017年8月24日、「2017年 国内データセンターサービス ユーザー調査結果」を発表しました。

今回のIDC Japanの調査によると、外部データセンターサービスの利用は大企業が中心で、案件の規模も大きくなる傾向があることから、データセンター市場の成長を加速させると予測しています。

将来的には、外部データセンターサービスの利用は拡大傾向にあるものの、外部データセンターで稼働させていたアプリケーションをオンプレミスに移行するというケースも見られ、大企業を中心に、IT環境の最適化を目指して外部データセンターとオンプレミスの適切な組み合わせを模索する動きがあるとIDCではみています。

クラウドに関しては、現在利用中のクラウドサービス(パブリッククラウド、プライベートクラウド(オンプレミス型)、プライベートクラウド(ホステッド型))の構成比を見ると、従業員規模が大きくなるにつれてプライベートクラウド(オンプレミス型)の比率が上昇しており、大企業では、より柔軟かつ独自のインフラ構築/運用を求め、オンプレミス型を好む傾向があるとしています。

データセンターサービス市場は、今後もしばらくは拡大が続くものの、特に大企業を中心に、外部データセンターとオンプレミスとの組み合わせ方、クラウドサービスの使い分け、データセンターの設置場所なども含め、社内IT環境の最適化に向けた模索も続けられており、データセンターサービス事業者側でもそれを無視できなくなりつつあるとしています。

オンプレミスシステムにおいては、最近注目のハイパーコンバージドインフラを採用する動きもあり、自社でシステムをコントロールできるという点から、「プライベートクラウド(オンプレミス型)」の採用は増えるとみており、プライベートクラウド(オンプレミス型)とパブリッククラウドのいいとこ取りができるプライベートクラウド(ホステッド型)の採用も増えていくと考えています。

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